2022年3月期を最終年度とする新中長期経営計画
FY2016に初出。32回の記載のうち28回が「再掲」。直近の記載は2026-05-14。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
- 2026-05-14再掲決算
「次期の見通しにつきましては、大型設備投資に伴う減価償却費等の増加が見込まれる一方、ＡＩ関連需要を背景に半導体市場は引き続き堅調に推移するものと想定し、売上高74,800百万円(前期比7.8％増）、営業利益14,500百万円（前期比4.9％増）、経常利益14,500百万円（前期比2.3％増）、親会社株主に帰属する当期純利益10,400百万円（前期比14.8％増）を見込んでおります。」
現行の中長期経営計画期間中に、次期の業績見通しを具体的な数値で示している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中長期経営計画を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中長期経営計画を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「当社は、2023年５月10日に中長期経営計画（2024年３月期～2029年３月期。以下「本計画」といいます。）を公表しました。」
2022年3月期を最終年度とする従来計画から、2024年3月期から2029年3月期までの新たな6年間の中長期経営計画へ移行した。研究開発、グローバル供給体制、人材投資及びESGを重視する計画としている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
現行の中長期経営計画を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
現行の中長期経営計画を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中長期経営計画を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
現行の中長期経営計画を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
現行の中長期経営計画を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
現行の中長期経営計画を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
現行の中長期経営計画を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
現行の中長期経営計画を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
現行の中長期経営計画を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
現行の中長期経営計画を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
現行の中長期経営計画を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないと記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
現行の中長期経営計画を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないと記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「2016年11月に策定した現行の中長期経営計画では、「私たちは一人ひとりの前向きなアイデアとチャレンジを応援します」を中長期企業ビジョンに据えました。」
2016年11月策定の現行中長期経営計画を継続中の計画として再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「2016年11月に策定した現行の中長期経営計画では、「私たちは一人ひとりの前向きなアイデアとチャレンジを応援します」を中長期企業ビジョンに据えました。」
2016年11月策定の現行中長期経営計画を継続中の計画として再確認している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「2016年11月に策定した現行の中長期経営計画では、「私たちは一人ひとりの前向きなアイデアとチャレンジを応援します」を中長期企業ビジョンに据えました。」
2016年11月策定の現行中長期経営計画を継続中の計画として再確認している。 - FY2019計画実績の比較を開示有価証券報告書
「当連結会計年度につきましては、新規事業及びＭ＆Ａに関する取組みを進めているものの十分な売上を計上するまでに至っておらず、連結売上高及び連結新規事業売上構成比は計画に対し未達となりました。一方で、半導体市場が好調に推移したことに加え収益性の高い最先端製品に注力したことから、連結営業利益率は計画を上回りました。」
現行中長期経営計画について、売上高・新規事業売上構成比は未達、営業利益率は計画超過という実績評価を初めて具体的に開示した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「2016年11月に策定した現行の中長期経営計画では、「私たちは一人ひとりの前向きなアイデアとチャレンジを応援します」を中長期企業ビジョンに据えました。」
2016年11月策定の現行中長期経営計画を継続中の計画として再確認している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「2016年11月に策定した現行の中長期経営計画では、「私たちは一人ひとりの前向きなアイデアとチャレンジを応援します」を中長期企業ビジョンに据えました。」
2016年11月策定の現行中長期経営計画を継続中の計画として再確認している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「2016年11月に策定した現行の中長期経営計画では、「私たちは一人ひとりの前向きなアイデアとチャレンジを応援します」を中長期企業ビジョンに据えました。」
2016年11月策定の現行中長期経営計画を継続中の計画として再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「平成28年11月に策定した現行の中長期経営計画では、「私たちは一人ひとりの前向きなアイデアとチャレンジを応援します」を中長期企業ビジョンに据えました。」
平成28年11月策定の現行中長期経営計画を継続中の計画として再確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「平成28年11月に策定した中長期経営計画では、「私たちは一人ひとりの前向きなアイデアとチャレンジを応援します」を中長期企業ビジョンに据えました。」
平成28年11月に策定した中長期経営計画を継続中の計画として再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「平成28年11月に策定した中長期経営計画では、「私たちは一人ひとりの前向きなアイデアとチャレンジを応援します」を中長期企業ビジョンに据えました。」
平成28年11月に策定した中長期経営計画を、企業価値向上のための現在の計画として再掲している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「平成28年11月に策定した中長期経営計画では、「私たちは一人ひとりの前向きなアイデアとチャレンジを応援します」を中長期企業ビジョンに据えました。」
平成28年11月に策定した中長期経営計画を現在の企業価値向上策として再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「このような状況下で更なる成長を目指し、平成28年11月に中長期経営計画を策定いたしました。」
平成28年11月に策定した中長期経営計画を、成長に向けた現在の計画として再確認している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、平成28年11月に、平成34年３月（2022年）期を最終年度とする６年間の中長期経営計画（新中長期経営計画）を策定いたしました。」
2022年3月期を最終年度とする6年間の新中長期経営計画が策定済みであることを再掲している。 - FY2017-Q2達成有価証券報告書
「当社は、平成28年11月に、平成34年３月（2022年）期を最終年度とする６年間の中長期経営計画（新中長期経営計画）を策定いたしました。」
前四半期まで策定中・検討の最終段階としていた新中長期経営計画が、平成28年11月に正式策定された。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、平成28年８月現在、平成34年３月（2022年）期を最終年度とする６年間の中長期経営計画（新中長期経営計画）を策定中であり、検討の最終段階を迎えております。」
2022年3月期を最終年度とする6年間の新中長期経営計画を策定中との説明を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は、平成28年６月現在、平成34年３月（2022年）期を最終年度とする６年間の中長期経営計画（新中長期経営計画）を策定中であり、検討の最終段階を迎えております。」
従来計画を市場環境の変化を理由に見直し、6年間の新計画を策定中と記載している。