中期的なROEの向上
FY2017に初出。16回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載は2026-10-01。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。113社中25社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに46社。
- 2026-10-01前進自己株式
「取得した株式の総数 6,800 株」
自己株式取得による資本効率向上・株主還元等の施策について、2026年9月分として6,800株・9,270,000円を取得し、累計で13,600株・17,429,300円となったことを具体的に開示した。 - FY2026ROE算出不能への再転換有価証券報告書
「当事業年度におけるROEは、当期純損失のため算出しておりません。原油価格高騰による製造コスト上昇や、円安による商品の仕入コスト増加等に対して、販売価格への転嫁を行ってまいりました。また、不動産賃貸事業への進出など経営資源の適正配分や重点分野への選択と集中を行って参りましたが、上昇したコストを回収することができなかったことが要因であります。」
前期のROE2.2％から、当期純損失によりROEを算出できない状態へ転じた。不動産賃貸事業への進出や価格転嫁等を行ったが、コストを回収できなかったと記載している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるROEは2.2％となり、黒字転換を果たしました（前事業年度は当期純損失のため算出しておりません）。この黒字化は、売上総利益率の改善や、コスト構造の見直しによる販管費の抑制など、収益性向上を目的とした取り組みが奏功した結果によるものです。」
前事業年度は純損失のため算出していなかったROEが2.2％となった。売上総利益率改善や販管費抑制を要因として説明している。 - FY2024ROE算出不能への再転換有価証券報告書
「当事業年度におけるROEは、当期純損失のため算出しておりません。原油価格高騰による製造コスト上昇や、円安による商品の仕入コスト増加等に対して、販売価格への転嫁を行ってまいりました。また、歩留率の向上や徹底した工程管理の強化、そして効率生産を行った結果、当該指標の改善につながりました。今後も引き続き、製造工場における生産効率の向上を追及するなど、当該指標の向上に取り組んでまいります。」
当期純損失によりROEを算出できない状態となった。一方、販売価格転嫁、歩留改善、工程管理強化、効率生産を通じてROE向上に取り組む方針は継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当事業年度におけるROEは、0.7％（前事業年度は当期純損失のため算出しておりません）となりました。原油価格高騰による製造コスト上昇や、円安による商品の仕入コスト増加等に対して、販売価格への転嫁を行ってまいりました。また、歩留率の向上や徹底した工程管理の強化、そして効率生産を行った結果、当該指標の改善につながりました。今後も引き続き、製造工場における生産効率の向上を追及するなど、当該指標の向上に取り組んでまいります。」
前事業年度は純損失により算出していなかったROEが0.7％となった。販売価格転嫁、歩留改善、工程管理強化、効率生産を指標改善の要因として記載している。 - FY2022ROE算出不能有価証券報告書
「当事業年度におけるROEは、当期純損失のため算出しておりません（前事業年度0.0％）。新型コロナウイルス感染症の影響が長期化している事やロシアによるウクライナ侵攻によってエネルギー資源価格が上昇し仕入コストも上昇しております。そのため、販売価格の改定や工場稼働率の向上及び歩留の改善を徹底してまいりましたが、上昇したコストを回収することができなかったことが要因であります。今後も引き続き、製造工場における生産効率の向上を追及するなど、当該指標の向上に取り組んでまいります。」
当期純損失によりROEを算出できず、前期の0.0％から実績表示ができない状態となった。生産効率向上によるROE向上方針は継続している。 - FY2021ROE実績の低下有価証券報告書
「当事業年度におけるROEは、0.0％（前年同期比0.7ポイント減）となりました。生産効率の見直しを図るため工場稼働計画の見直しにより、第１四半期に「Ｊ形桟瓦」専用工場である二池工場と、「役瓦」専用工場である本社第２工場を廃止したことによって、減損損失75百万円を計上したことによる減少であります。今後も引き続き、製造工場における生産効率の向上を追及するなど、当該指標の維持・向上に取り組んでまいります。」
ROEは0.0％へ前年同期比0.7ポイント低下した。工場廃止に伴う減損損失75百万円が減少要因と説明される一方、ROEの維持・向上方針は継続している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当事業年度におけるROEは、0.6％（前年同期比0.1ポイント増）となりました。今後も引き続き、製造工場における生産効率の向上を追及するなど、当該指標の維持・向上に取り組んでまいります。」
ROEは前期の0.5％から0.6％へ0.1ポイント改善した。具体的な中長期目標数値は定めず、生産効率向上を通じて指標の維持・向上を図る方針を継続している。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社は、中長期的な経営計画等に係る具体的な目標数値は定めておりませんが、企業価値の向上を意識した経営を推進すべく「自己資本当期純利益率（ROE）」を経営指標として採用しております。当事業年度におけるROEは、0.5％（前年同期比3.6ポイント増）となりました。今後も引き続き、製造工場における生産効率の向上を追及するなど、当該指標の維持・向上に取り組んでまいります。」
具体的な中長期の目標数値は定めていない一方、ROEを経営指標として継続採用し、当事業年度のROEは0.5％と前年同期比3.6ポイント改善した。生産効率向上を通じた維持・向上方針も示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社は、高品質・高付加価値製品の開発を図り、中期的に資本効率をより重視する観点から「自己資本当期純利益率(ＲＯＥ)」の向上に努めてまいります。」
具体的な数値目標や期限は示さず、高品質・高付加価値製品の開発を通じて中期的にROE向上を目指す方針を継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社は、高品質・高付加価値製品の開発を図り、中期的に資本効率をより重視する観点から「自己資本当期純利益率(ＲＯＥ)」の向上に努めてまいります。」
ROE向上を経営指標として初めて明示している。ROEの具体的な数値目標や期限は記載せず、高品質・高付加価値製品の開発を手段としている。