新東（5380）・リスク顕在化
記録的な自然災害の頻発による先行き不透明感
FY2019-Q2に初出。4回の記載のうち2回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020-Q1。直近の記載はFY2022-Q1。
4記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
自然災害・天候不順による経済停滞・需要減少46社が書いているテーマ・逆風46社・追い風0社
新東がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。12社中4社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに10社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている46社のうち14社を表示しています。上の文は46社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「８月に西日本を中心に川の氾濫や土砂災害が相次いだ記録的な大雨が続く等」
西日本を中心に川の氾濫や土砂災害を伴う記録的な大雨が実際に発生し、住宅着工件数が低水準で推移する環境要因として記載している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「９月に関東地方に上陸した台風15号によって被害を受けた住宅に対し、きめ細かい出荷対応を継続して実施している」
台風15号による住宅被害が実際に発生し、当社は被害住宅に対する出荷対応を継続して実施していると記載している。 - FY2019-Q3削除有価証券報告書
「当第３四半期累計期間のわが国経済は、緩やかな回復基調にあった景況感が今年に入って悪化しており、また海外では米国の保護主義的な通商政策や中国をはじめとする世界経済の減速懸念が高まっており、依然として先行き不透明な状態が続いております。」
前四半期に記載された記録的な自然災害への言及は本 filing ではなく、先行き不透明感の要因は景況感の悪化、米国の通商政策、世界経済の減速懸念として記載されている。 - FY2019-Q2初出有価証券報告書
「国内では記録的な自然災害が各地で立て続けに発生し」
国内各地で記録的な自然災害が相次いで発生していることを経済環境上の不透明要因として初めて独立して捉えた。会社の事業・業績への具体的な影響は本文で示されていない。