東京窯業（5363）・施策再定義
タイ・インド・ブラジルへの更なる展開
FY2019に初出。5回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
5記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
地域・市場特性に応じた海外事業展開15社が書いているテーマ・逆風0社・追い風15社
東京窯業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。12社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている15社のうち14社を表示しています。上の文は15社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再定義有価証券報告書
「今後海外関連では、米国、インドなどの成長発展が見込まれる国々へのさらなる展開を、そして国内では既存生産設備の更新を図ることで、徹底的なコスト圧縮を推し進めつつ利益の伴った成長の実現を目指し」
海外展開の重点地域が、従来のインド・ブラジルという記載から、優先課題では米国・インドへ更新された。一方、経営者分析では引き続きインド・ブラジルにも言及しており、対象地域の表現が用途に応じて整理されている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「今後海外関連では、インド・ブラジルといった成長発展が見込まれる国々への更なる展開を、そして国内では既存生産設備の更新を図ることで、利益の伴った成長の実現を目指し」
インド・ブラジルなど成長発展が見込まれる国々への海外展開と国内生産設備の更新を通じ、利益を伴う成長を目指す方針を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「今後海外関連では、インド・ブラジルといった成長発展が見込まれる国々への更なる展開を、そして国内では既存生産設備の更新を図ることで、利益の伴った成長の実現を目指し」
成長発展が見込まれる国々への海外展開と国内生産設備の更新を通じ、利益を伴う成長を目指す方針を継続している。インド・ブラジルを対象国として明示している。 - FY2020後退有価証券報告書
「今後海外関連では、成長発展が見込まれる国々へのさらなる展開を、そして国内では既存生産設備の更新を図ることで、利益の伴った成長の実現を目指し」
海外展開方針は継続しているが、前年に名指ししたタイ・インド・ブラジルから、今回は「成長発展が見込まれる国々」という表現に一般化され、経営分析ではインド・ブラジルが名指しされている。 - FY2019初出有価証券報告書
「今後海外関連では、タイ・インド・ブラジルといった成長発展が見込まれる国々への更なる展開を、そして国内では既存生産設備の更新を図ることで、利益の伴った成長の実現を目指し」
海外展開の対象としてタイ、インド、ブラジルを具体的に名指しし、成長発展が見込まれる国々への展開方針を初めて示している。