原材料・燃料高騰による製造コスト上昇
FY2018に初出。7回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
ノリタケがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より5年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに48社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「原材料又は燃料の高騰が製造コストの上昇要因となります。ものづくり強化活動による生産性の向上や経費の削減等コストの低減には継続的に取り組んでいますが、コストの上昇分を吸収できない範囲につきましては、価格への転嫁をお願いいたしております。」
原材料・燃料高騰、コスト低減、価格転嫁というリスク認識と対応が継続している。 - 2026-05-12悪化決算
「今後中東情勢の緊迫化に伴う資源エネルギー価格の上昇や、石油由来原材料等の調達リスクにより、業績に大きく影響を与える可能性があります。」
資源・エネルギー価格上昇と石油由来原材料の調達リスクが、今後の業績影響要因として明示された。 - FY2023再掲有価証券報告書
「原材料及び燃料の高騰は製造コストの上昇要因となります。ものづくり強化活動による生産性の向上や経費の削減等コストの低減には常に努力していますが、コストの上昇分を吸収できない範囲につきましては、価格への転嫁をお願いいたしております。」
原材料・燃料高騰による製造コスト上昇リスクと、生産性向上・経費削減・価格転嫁による対応が継続している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「しかしながら、原材料やエネルギーの需要変動や供給国の社会情勢等により、過度の急激な価格の上昇で、いずれの方法でも解決できない場合は業績や財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
原材料・燃料高騰リスクについて、需要変動や供給国の社会情勢を背景とする過度で急激な価格上昇が、従来の生産性向上・経費削減・価格転嫁でも解決できない場合を追加している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「ものづくり強化活動による生産性の向上や経費の削減等コストの低減には常に努力していますが、コストの上昇分を吸収できない範囲につきましては、価格への転嫁をお願いいたしております。」
原材料・燃料高騰による製造コスト上昇リスクと、生産性向上・経費削減・価格転嫁による対応が継続して記載されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「窯業を中心とした事業を展開する当社グループは、原材料及び燃料の高騰は製造コストの上昇要因となります。」
原材料・燃料高騰による製造コスト上昇リスクと、生産性向上・経費削減・価格転嫁による対応が継続して記載されている。 - FY2018初出有価証券報告書
「窯業を中心とした事業を展開する当社グループは、原材料及び燃料の高騰は製造コストの上昇要因となります。現在、生産性の向上や経費の削減等コストの低減に努めていますが、コストの上昇分を吸収できない範囲につきましては、価格への転嫁をお願いいたしております。」
原材料・燃料高騰が製造コスト上昇を通じて業績・財務状況に影響する可能性と、生産性向上、経費削減、価格転嫁による対応が記載されている。