健全な財務体質を維持した自己資金による設備投資
FY2018に初出。8回の記載のうち1回が「前進」で、最初の「前進」はFY2026。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに14社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社の当事業年度末における現金及び現金同等物は、9億44百万円であり、流動比率も245.9%であることから財務の健全性は保たれており、次期の設備投資においても自己資金で賄う予定であります。なお、当社は、当事業年度末においても、自己資本比率は70.6%と依然として高く、財務体質は極めて健全であります。」
現金及び現金同等物944百万円、流動比率245.9%、自己資本比率70.6%を示し、次期設備投資を自己資金で賄う方針を継続している。 - FY2025財務指標改善下での自己資金投資継続有価証券報告書
「当社の当事業年度末における現金及び現金同等物は、8億30百万円であり、流動比率も166.9%であることから財務の健全性は保たれており、次期の設備投資においても自己資金で賄う予定であります。なお、当社は、当事業年度末においても、自己資本比率は63.1%と依然として高く、財務体質は極めて健全であります。」
現金及び現金同等物830百万円、流動比率166.9%、自己資本比率63.1%を示し、次期設備投資を自己資金で賄う方針を継続している。 - FY2024財務指標低下下での自己資金投資継続有価証券報告書
「当社の当事業年度末における現金及び現金同等物は、6億74百万円であり、流動比率も142.1%であることから財務の健全性は保たれており、次期の設備投資においても自己資金で賄う予定であります。なお、当社は、当事業年度末においても、自己資本比率は55.6%と依然として高く、財務体質は極めて健全であります。」
現金及び現金同等物674百万円、流動比率142.1%、自己資本比率55.6%を示し、次期設備投資を自己資金で賄う方針を継続している。 - FY2023財務指標変動下での自己資金投資継続有価証券報告書
「当社の当事業年度末における現金及び現金同等物は、8億71百万円であり、流動比率も150.6%であることから財務の健全性は保たれており、次期の設備投資においても自己資金で賄う予定であります。なお、当社は、当事業年度末においても、自己資本比率は56.3%と依然として高く、財務体質は極めて健全であります。」
現金及び現金同等物871百万円、流動比率150.6%、自己資本比率56.3%を示し、次期設備投資を自己資金で賄う方針を継続している。 - FY2022財務指標変動下での自己資金投資継続有価証券報告書
「ロ 資金の流動性 当社の当事業年度末における現金及び現金同等物は、5億72百万円であり、流動比率も153.5%であることから財務の健全性は保たれており、次期の設備投資においても自己資金で賄う予定であります。なお、当社は、当事業年度末においても、自己資本比率は56.9%と依然として高く、財務体質は極めて健全であります。」
現金及び現金同等物572百万円、流動比率153.5%、自己資本比率56.9%を示し、次期設備投資を自己資金で賄う方針を継続している。 - FY2021財務指標低下下での自己資金投資継続有価証券報告書
「当社の当事業年度末における現金及び現金同等物は、7億83百万円であり、流動比率も193.7%であることから財務の健全性は保たれており、次期の設備投資においても自己資金で賄う予定であります。なお、当社は、当事業年度末においても、自己資本比率は54.2%と依然として高く、財務体質は極めて健全であります。」
現金及び現金同等物、流動比率、自己資本比率が前年度から低下する中でも、次期設備投資を自己資金で賄う方針を継続している。 - FY2019財務指標低下下での自己資金投資継続有価証券報告書
「当社の当事業年度末における現金及び現金同等物は、4億62百万円であり、流動比率も236.4%であることから財務の健全性は保たれており、次期の設備投資においても自己資金で賄う予定であります。なお、当社は、当事業年度末においても、自己資本比率は66.1%と依然として高く、財務体質は極めて健全であります。」
現金及び現金同等物、流動比率、自己資本比率は前年度から低下したが、財務の健全性は保たれているとし、次期設備投資を自己資金で賄う方針を継続している。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社の当事業年度末における現金及び現金同等物は、7億88百万円であり、流動比率も306.5%であることから財務の健全性は保たれており、次期の設備投資においても自己資金で賄う予定であります。なお、当社は、当事業年度末においても、自己資本比率は74.1%と依然として高く、財務体質は極めて健全であります。」
現金及び現金同等物、流動比率、自己資本比率を示し、財務の健全性を維持しながら次期設備投資を自己資金で賄う方針を記載している。