セメント・鉄筋等の原材料価格高騰リスク
FY2016に初出。16回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。28社中13社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに6社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「また、雇用・所得環境の改善を目的とした賃金の上昇に加え、物価上昇圧力による原材料並びに資材・経費の価格上昇や高止まりも継続することが予想されることから」
原材料・資材・経費の価格上昇や高止まりが続く可能性を引き続き記載している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「しかしながら、製品の主要原材料はセメント・鉄筋等であり、それら原材料の価格が高騰した場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
セメント・鉄筋等の原材料価格高騰が業績に影響するリスクと、調達担当部門による情報収集・集中購買を継続して開示している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「また、エネルギー価格の高騰およびウクライナや中東の情勢等に起因する諸品目の価格高騰などを要因として、原材料並びに資材・経費の価格上昇が続いておりますが」
エネルギー価格、ウクライナ・中東情勢等を背景とする原材料・資材・経費の価格上昇が、引き続き実際に発生している状況として記載されている。 - FY2024-Q3再定義有価証券報告書
「また、エネルギー価格の高騰およびウクライナや中東の情勢等に起因する諸品目の価格高騰などを要因として、原材料並びに資材・経費の価格上昇が続いておりますが、当社グループでは徹底した工場生産量の平準化による原価低減と柔軟な販売価格への転嫁により、係る原価の上昇をカバーできるよう努めております。」
原材料・資材・経費の価格上昇が続くとの認識を維持しつつ、従来のウクライナ情勢等に中東情勢を加え、価格高騰の背景を広げている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「また、エネルギー価格の高騰やウクライナ情勢等に起因する諸品目の価格高騰などを要因として、原材料並びに資材・経費の価格上昇が続いておりますが」
エネルギー価格高騰やウクライナ情勢等を背景とする原材料・資材・経費の価格上昇が続いているとの認識を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「しかしながら、製品の主要原材料はセメント・鉄筋等であり、それら原材料の価格が高騰した場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
セメント・鉄筋等の原材料価格高騰リスクと、購買課による情報収集・集中購買を継続して開示している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また、原油高やウクライナ情勢等に起因する諸品目の大幅な価格高騰などを要因として、当社グループにおいても原材料並びに資材・経費の価格上昇は避けられない状況と受け止め」
原油高やウクライナ情勢を背景とする原材料・資材・経費の価格上昇が避けられないとの認識を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「また、原油の高騰、円安の進行、ウクライナ情勢等に起因する諸品目の大幅な価格高騰などを要因として、当社グループにおいても原材料並びに資材・経費の価格上昇は避けられない状況と受け止め」
原油高、円安、ウクライナ情勢を背景とする原材料・資材・経費の価格上昇が避けられないとの認識を継続している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「一方、原油の高騰、円安の進行、ウクライナ情勢等に起因する諸品目の大幅な価格高騰などを要因として、当社グループにおいても原材料並びに資材・経費の価格上昇は避けられない状況と受け止め」
従来のセメント・鉄筋等の原材料価格高騰リスクに加え、原油高、円安、ウクライナ情勢を背景とする原材料・資材・経費の価格上昇が避けられない状況として、リスクを具体化・深刻化させている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループにおける原材料等の資材調達は、専従する購買課を核として市況価格等の動向の情報収集に努めるとともに、集中購買のメリットを生かした有利調達にも注力しております。しかしながら、製品の主要原材料はセメント・鉄筋等であり、それら原材料の価格が高騰した場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
購買課による情報収集・集中購買を続けつつ、セメント・鉄筋等の価格高騰リスクを継続して開示している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループにおける原材料等の資材調達は、専従する購買課を核として市況価格等の動向の情報収集に努めるとともに、集中購買のメリットを生かした有利調達にも注力しております。しかしながら、製品の主要原材料はセメント・鉄筋等であり、それら原材料の価格が高騰した場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
購買課による情報収集・集中購買を続けつつ、セメント・鉄筋等の価格高騰リスクを継続して開示している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「この結果、売上高は10億６千６百万円（前年同期比6.0％増）となったものの、資材価格の高騰などにより、営業利益は１千６百万円（同9.2％減）となりました。」
資材価格の高騰がその他の事業の営業利益減少要因として通期業績に現れたと記載している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「この結果、売上高は６億７千５百万円（前年同四半期比1.1％増）となったものの、利益率の低い販売土地の売上が先行したことや資材価格の高騰などにより、営業損益は２千３百万円の損失（前年同四半期は１千１百万円の損失）となりました。」
資材価格の高騰がその他事業の営業損失要因として実績に現れたと記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「しかしながら、製品の主要原材料はセメント・鉄筋等であり、それら原材料の価格が高騰した場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
購買課による情報収集・集中購買を続けつつ、セメント・鉄筋等の価格高騰リスクを継続して開示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループにおける原材料等の資材調達は、専従する購買課を核として市況価格等の動向の情報収集に努めるとともに、集中購買のメリットを生かした有利調達にも注力しております。しかしながら、製品の主要原材料はセメント・鉄筋等であり、それら原材料の価格が高騰した場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
購買課による情報収集・集中購買を続けつつ、セメント・鉄筋等の価格高騰リスクを継続して開示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「製品の主要原材料はセメント・鉄筋等であり、それら原材料の価格が高騰した場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
購買課による市況情報収集と集中購買を対策として記載しているが、価格上昇の影響可能性自体は残るとしている。