自然災害による工場・物流・販売活動の停止リスク
FY2016に初出。16回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載は2026-08-28。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。132社中32社が悪化側に。
- FY2024再掲有価証券報告書
「これらの事象が発生した場合、製品及び原材料等に被害が生じる可能性があり、また、資材等の購入、生産活動、製品の販売及び物流などに遅延や停止が生じ、そのような状況が長期にわたる場合には、当社グループの業績と財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害による工場、在庫、生産、販売、物流への影響可能性と、自治体等の協力による対策を継続して開示している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「これらの事象が発生した場合、製品及び原材料等に被害が生じる可能性があり、また、資材等の購入、生産活動、製品の販売及び物流などに遅延や停止が生じ、そのような状況が長期にわたる場合には、当社グループの業績と財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害による工場、在庫、生産、販売、物流への影響可能性と自治体等の協力による対策を継続して開示している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社の一部の製造工場は、立地条件により台風や地震などの自然災害の影響を受ける可能性があります。これらの災害防止には自治体などの協力を得て、可能な限り対策に努めておりますが、これらの事象が発生した場合、製品及び原材料等に被害が生じる可能性があり、また、資材等の購入、生産活動、製品の販売及び物流などに遅延や停止が生じ、そのような状況が長期にわたる場合には、当社グループの業績と財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害による工場、在庫、生産、販売、物流への影響可能性と自治体等の協力による対策を継続して開示している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「これらの事象が発生した場合、製品及び原材料等に被害が生じる可能性があり、また、資材等の購入、生産活動、製品の販売及び物流などに遅延や停止が生じ、そのような状況が長期にわたる場合には、当社グループの業績と財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害による工場、在庫、生産、販売、物流への影響可能性と自治体等の協力による対策を継続して開示している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「これらの事象が発生した場合、製品及び原材料等に被害が生じる可能性があり、また、資材等の購入、生産活動、製品の販売及び物流などに遅延や停止が生じ、そのような状況が長期にわたる場合には、当社グループの業績と財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害による工場、在庫、生産、販売、物流への影響可能性と自治体等の協力による対策を継続して開示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社の一部の製造工場は、立地条件により台風や地震などの自然災害の影響を受ける可能性があります。これらの災害防止には自治体などの協力を得て、可能な限り対策に努めておりますが、これらの事象が発生した場合、製品及び原材料等に被害が生じる可能性があり、また、資材等の購入、生産活動、製品の販売及び物流などに遅延や停止が生じ、そのような状況が長期にわたる場合には、当社グループの業績と財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害による工場、在庫、生産、販売、物流への影響可能性と対策を継続して開示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「平成28年熊本地震災害による損失額を計上しており、その内訳は固定資産除却損、たな卸資産廃棄損、原状回復費用、操業停止固定費等であります。」
熊本地震による工場・在庫・操業への影響と災害損失の内訳を継続して開示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「平成28年熊本地震災害による損失額を計上しており、その内訳はたな卸資産廃棄損、固定資産除却損、原状回復費用、操業停止固定費等であります。」
熊本地震による災害損失の発生と、その内訳を継続して開示している。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「災害による損失 164,778」
熊本地震による災害損失を１億６千４百７７万８千円計上し、たな卸資産廃棄損、固定資産除却損、原状回復費用、操業停止固定費等の内訳を示している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「親会社株主に帰属する四半期純損益は、平成28年熊本地震に伴う特別損失を計上したこともあり、１億３千４百万円の損失（前年同四半期は３千５百万円の利益）となりました。」
自然災害リスクが熊本地震として実際に発生し、災害による損失163,086千円を特別損失として計上している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社の一部の製造工場は、立地条件により台風や地震などの自然災害の影響を受ける可能性があります。これらの事象が発生した場合、製品及び原材料等に被害が生じる可能性があり、また、資材等の購入、生産活動、製品の販売及び物流などに遅延や停止が生じ」
一般的な自然災害リスクに加え、平成28年熊本地震で実際に製品在庫、建物、生産設備が被害を受け、損失額等を約1億6千万円と見込んでいる。