売上高成長率・売上高営業利益率の重視
FY2023に初出。10回の記載のうち4回が「実績引用」で、最初の「実績引用」は2026-05-13。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに25社。
- FY2026通期実績の更新有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高成長率は、DX事業における受注の増加やM&Aによる連結子会社の増加などの結果、44.7％となりました。一方、当連結会計年度の売上高営業利益率は、のれん償却額及び子会社株式の取得関連費用の計上により、15.8％となりました。なお、のれん償却額287,761千円を足し戻したのれん償却前営業利益は1,210,471千円であります。」
売上高成長率44.7％、売上高営業利益率15.8％、のれん償却前営業利益1,210,471千円を通期実績として開示した。M&A関連費用等により営業利益率は前期の42.0％から低下した。 - FY2026-H1重要な経営指標の追加有価証券報告書
「なお、当社グループは、当中間連結会計期間より、M&Aにより発生した会計上ののれんの償却額を除いたキャッシュ・フローベースの実質的な収益力を評価するため、のれん償却前営業利益を重要な経営指標として追加いたしました。当中間連結会計期間におけるのれん償却前営業利益は266,293千円（同63.9%減）となりました。」
従来重視していた売上高成長率・売上高営業利益率に加え、M&A後の実質的な収益力を評価する指標として、のれん償却前営業利益を追加した。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高成長率は、プロダクト共創開発における受注の増加やM&Aによる自社プロダクトの売上増加などの結果、37.0％となりました。また、当連結会計年度の売上高営業利益率は、プロダクト共創開発の売上増加と、効率的な事業運営と適切なコスト投下の徹底の結果、引き続き高い水準を維持し、42.0％となりました。」
重視する指標について、売上高成長率37.0％、売上高営業利益率42.0％を開示した。営業利益率は前期42.1％とほぼ同水準だが、売上高成長率は前期45.4％から低下した。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高成長率は、主にプロダクト共創開発において既存クライアントからの受注が堅調に推移するとともに、新規クライアントの獲得も進んだ結果、45.4％となりました。また、当連結会計年度の売上高営業利益率は、プロダクト共創開発の売上増加と、効率的な事業運営と適切なコスト投下の徹底の結果、前年比上昇し、42.1％となりました。」
重視する経営指標について、売上高成長率45.4％、売上高営業利益率42.1％を実績として開示している。営業利益率は前年の35.0％から上昇した。 - FY2023初出有価証券報告書
「当社グループは、クライアント企業に付加価値の高いサービスを提供し続けることにより、事業の継続的な拡大と企業価値の向上を図ることが重要だと認識しており、事業の成長性を表す売上高成長率と、収益力を表す売上高営業利益率を重要な経営指標と考えております。」
売上高成長率を成長性、売上高営業利益率を収益力の指標として重視すると明示している。