技術革新への対応遅延リスク
FY2023に初出。9回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
BTMがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。32社中9社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに2社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「昨今の生成AI（人工知能）をはじめとする急激な技術の進化は、システム開発プロセスの自動化や効率化をもたらし、エンジニアに求められるスキル要件を大きく変化させつつあります。」
従来の一般的な技術革新への対応遅延リスクを、生成AIを含む急速な技術進化、開発プロセスの変化及びスキル要件の変化という具体的な内容に置き換えて記載している。 - 2026-05-15再定義経営計画
「生成AI（人工知能）をはじめとする急激な技術の進化は、システム開発プロセスの自動化や効率化をもたらし、エンジニアに求められるスキル要件を大きく変化させつつあります。」
技術革新への対応遅延リスクを、生成AIによる開発プロセスの変化とスキル要件の変化という表現で具体化している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
技術革新への対応遅延リスクについて、新たな発生又は重要な変更がないとしている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間会計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
技術革新への対応遅延リスクについて、新たな発生又は重要な変更がないとしている。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社のこれまでの経験が活かせないような技術革新があり適時に対応ができない場合、当社の業績及び財政状態に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
技術革新への対応遅延リスクを引き続き記載し、外部研修、書籍購入補助、育成プログラム及びオンライン勉強会を対応策としている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
技術革新への対応遅延リスクについて、新たな発生又は重要な変更がないと開示している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
技術革新への対応遅延リスクについて、新たな発生又は重要な変更がないと開示している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
技術革新への対応遅延リスクについて、追加又は重要な変更がないと開示している。 - FY2023初出有価証券報告書
「当社のこれまでの経験が生かせないような技術革新があり適時に対応ができない場合、当社の業績及び財政状態に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
外部研修、書籍購入補助、未経験者向け育成プログラム、外部講師による勉強会及びオンライン勉強会を対応策としている。