企業のDX着手拡大とアフターコロナ時代のIT需要増加
FY2023-Q3に初出。9回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載は2026-05-15。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。16社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに13社。
- 2026-05-15再掲業績予想の修正
「国内のDX関連市場は2023年度4兆197億円から2030年度8兆350億円まで拡大するという予測（出所：株式会社富士キメラ総研）があり、ビジネスモデルの変革に向けたDX・ITニーズはさらに高まるものと判断しております。」
DX関連市場の拡大予測及びDX・ITニーズの高まりを引き続き事業環境として示している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「DX関連の国内市場は2023年度4兆197億円から2030年度8兆350億円まで拡大するという予測があり、時代の変化に対応したビジネスモデルの変革などでDX・ITニーズはさらに高まるものと判断しております。」
DX市場の拡大予測及びDX・ITニーズの高まりを引き続き事業環境として説明している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社のDX推進事業を取り巻く環境は、日本の労働人口の減少が企業の生産活動に大きく影響するという危機感から生産性向上を目的としたDXに取り組む企業が増加するなど多くの企業でその必要性が高まっていることで、DX関連の国内市場は2023年度4兆197億円から2030年度8兆350億円まで拡大するという予測があり、時代の変化に対応したビジネスモデルの変革などでDX・ITニーズはさらに高まるものと判断しております。」
DX関連市場の拡大予測とDX・ITニーズの高まりを引き続き示し、今回は労働人口減少と生産性向上を需要拡大の背景として記載している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「DX関連の国内市場は2023年度4兆197億円から2030年度8兆350億円まで拡大するという予測があり、時代の変化に対応したビジネスモデルの変革などでDX・ITニーズはさらに高まるものと判断しております。」
DX市場の拡大と企業のDX・ITニーズの高まりを引き続き事業環境として説明している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「株式会社電通デジタルの調査では日本企業の84％がすでにDXに着手しているというデータがあります（出所：「日本における企業のデジタルトランスフォーメーション調査（2022年度）」）。」
日本企業のDX着手率84％及びDX推進に伴うITニーズの高まりを引き続き事業環境として説明している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「株式会社電通デジタルの調査では日本企業の84％がすでにDXに着手しているというデータがあります（出所：「日本における企業のデジタルトランスフォーメーション調査（2022年度）」）。」
日本企業のDX着手率84％及びDX推進に伴うITニーズの高まりを引き続き事業環境として説明している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「株式会社電通デジタルの調査では日本企業の84％がすでにDXに着手しているというデータがあります。」
DX着手企業84％及びアフターコロナ時代に向けたITニーズの高まりを引き続き事業環境として説明している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「株式会社電通デジタルの調査では日本企業の84％がすでにDXに着手しているというデータがあります。」
DX着手企業の割合を前回の81％から84％へ更新し、今後もITニーズが高まるとの認識を示している。 - FY2023-Q3初出有価証券報告書
「また、収束後の「アフターコロナ時代」へ向けDXに取り組む企業はさらに増加することが見込まれ、時代の変化に対応したビジネスモデルの変革などでITニーズはさらに高まるものと判断しております。」
日本企業の81％が既にDXに着手しているとの調査結果も示され、DX需要の拡大を事業環境として説明している。