読む価値
45定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
21.1
%書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年12月1日〜2024年11月30日連結日本基準売上高3,312百万円
営業利益52百万円
経常利益75百万円
純利益（親会社株主帰属）98百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益6.44円
売上高営業利益率1.6%
期末の財政状態
総資産3,769百万円
うち純資産 1,722 百万円自己資本比率 45.2%
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。
現金の出入り
営業+225
投資-9
財務-38
純増減+178
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高2,166百万円
セグメント別売上高メディアプラットフォーム事業 3,298,606千円、IP・コンテンツクリエーション事業 13,642千円
セグメント別利益メディアプラットフォーム事業 63,145千円、IP・コンテンツクリエーション事業 -10,301千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高4,010百万円（前年比 +21.1%）
営業利益60百万円（前年比 +13.5%）
経常利益80百万円（前年比 +6.4%）
純利益110百万円（前年比 +11.2%）
年間配当予想0円 → 0円（0.0%）
業績の増減要因
「note」及び「note pro」の更なる利用ユーザー獲得に向けた機能開発や各種施策の実施、新規事業の売上貢献を背景に成長を見込む。新規事業を中心とした事業成長のため、人材等への投資を想定している。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 2 / 新規社名 note AI creative株式会社、Tales & Co.株式会社 / 除外 0 / 除外社名 非開示
特別損益の内訳固定資産売却益 971千円
減価償却費9,307千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 機関投資家・アナリスト・個人投資家向け
期末発行済株式数15,390,500
期末自己株式数123
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年12月1日〜2024年11月30日 |
| 売上高 | 3,312百万円 |
| 営業利益 | 52百万円 |
| 経常利益 | 75百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 98百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 6.44円 |
| 売上高営業利益率 | 1.6% |
| 自己資本比率 | 当期末 45.2% / 前期末 非開示 |
| 総資産 | 3,769百万円 |
| 純資産 | 1,722百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 225百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -9百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -38百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 2,166百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 4,010百万円（前年比 +21.1%） / 営業利益 60百万円（前年比 +13.5%） / 経常利益 80百万円（前年比 +6.4%） / 純利益 110百万円（前年比 +11.2%） |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円（0.0%） |
| セグメント別売上高 | メディアプラットフォーム事業 3,298,606千円、IP・コンテンツクリエーション事業 13,642千円 |
| セグメント別利益 | メディアプラットフォーム事業 63,145千円、IP・コンテンツクリエーション事業 -10,301千円 |
| 減価償却費 | 9,307千円 |
| 特別損益の内訳 | 固定資産売却益 971千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 2 / 新規社名 note AI creative株式会社、Tales & Co.株式会社 / 除外 0 / 除外社名 非開示 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 機関投資家・アナリスト・個人投資家向け |
| 期末発行済株式数 | 15,390,500 |
| 期末自己株式数 | 123 |
| 業績の増減要因 | 「note」及び「note pro」の更なる利用ユーザー獲得に向けた機能開発や各種施策の実施、新規事業の売上貢献を背景に成長を見込む。新規事業を中心とした事業成長のため、人材等への投資を想定している。 |
この書類が述べていない項目（7件）
業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。2025年11月期は、「note」および「note pro」の利用ユーザー獲得に向けた機能開発・各種施策、新規事業の売上貢献を背景に増収を見込む。また、新規事業を中心とした事業成長のための人材等への投資を想定している。2024年11月期は連結初年度のため、前年同期との比較・分析は記載していない。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。