読む価値
55注目
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-221
百万円（第1四半期営業損失）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2022年12月1日〜2023年2月28日非連結（個別）日本基準売上高654百万円進捗 20.8%
営業利益-221百万円
経常利益-249百万円
純利益（親会社株主帰属）-249百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益△16.81円
期末の財政状態
総資産3,171百万円
うち純資産 1,693 百万円自己資本比率 53.4%前期末比 -1.6pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高2,850～3,150
営業利益△630～△430
経常利益△650～△450
純利益△650～△450
業績予想の修正売上高 非開示 → 2,850～3,150 / 営業利益 非開示 → △630～△430 / 経常利益 非開示 → △650～△450 / 純利益 非開示 → △650～△450
年間配当予想0.00円 → 0.00円（0.0%）
業績の増減要因
「note」のユーザー数・コンテンツの増加、流通総額の伸長、有料アカウント数の増加があった一方、自社サービス拡大のため人材採用やプロダクト開発コストが先行した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 567千円 / 特別損失 非開示
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数15,019,700株
期末自己株式数－株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2022年12月1日〜2023年2月28日 |
| 売上高 | 654百万円 |
| 営業利益 | -221百万円 |
| 経常利益 | -249百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -249百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △16.81円 |
| 自己資本比率 | 当期末 53.4% / 前期末 55.0% |
| 総資産 | 3,171百万円 |
| 純資産 | 1,693百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 2,850～3,150 / 営業利益 △630～△430 / 経常利益 △650～△450 / 純利益 △650～△450 |
| 業績予想の修正 | 売上高 非開示 → 2,850～3,150 / 営業利益 非開示 → △630～△430 / 経常利益 非開示 → △650～△450 / 純利益 非開示 → △650～△450 |
| 年間配当予想 | 0.00円 → 0.00円（0.0%） |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 567千円 / 特別損失 非開示 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 15,019,700株 |
| 期末自己株式数 | －株 |
| 業績の増減要因 | 「note」のユーザー数・コンテンツの増加、流通総額の伸長、有料アカウント数の増加があった一方、自社サービス拡大のため人材採用やプロダクト開発コストが先行した。 |
この書類が述べていない項目（15件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減価償却費減損損失連結範囲の変更重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。自社サービスを拡大するため、人材採用やプロダクト開発のコストが先行した。通期予想については、「note」の利用ユーザー獲得に向けた機能開発・各種施策と、今期から着手するコストマネジメント強化の影響を反映した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。