新技術への対応遅れ
FY2022に初出。6回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。95社中34社が悪化側に。
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「一方で、生成AIの普及等に伴う顧客の情報収集行動の変化や掲載企業のニーズの変化により、リード数を多く獲得できる一括資料ダウンロード（注１）から、より確度の高い顧客リードの獲得につながる個別資料ダウンロード（注２）へと利用の比重が移りました。加えて、当該サービスに係る広告宣伝投資を抑制したことにより、サービス全体の資料ダウンロード数は前年同期を下回りました。 その結果、メディアレーダーの売上高は180百万円（前年同期比33.1％減）、売上を構成する資料リード売上は146百万円（同33.9％減）、イベント売上は27百万円（同27.4％減）となりました。」
生成AIの普及等に伴う顧客の情報収集行動の変化と掲載企業のニーズ変化が実際に生じ、メディアレーダーの資料ダウンロード数・売上高の減少につながったと説明している。新技術・顧客ニーズへの対応リスクが業績面に現れている。 - FY2025再定義有価証券報告書
「当社が属するインターネット業界においては、生成AIをはじめとする新技術の開発や新しいサービスの導入が極めて速いスピードで進行しており、あわせて顧客のニーズも非常に変化の激しい業界となっております。」
従来の新技術一般への対応遅れリスクを、生成AIを含む新技術の急速な開発・導入と顧客ニーズの変化に対応するリスクとして具体化した。 - 2026-03-03顕在化株主総会
「AIによる顧客行動の変化に伴い、成長は一時的に鈍化いたしました。」
AIによる顧客行動の変化が、メディアレーダーの成長鈍化として実際の事業状況に現れたと記載している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「しかしながら、技術革新において当社が予期しない急激な変化があり、その対応が遅れた場合や新技術に対応するため予定していないシステムへの投資が必要になった場合には、当社の事業及び経営成績に影響を与える可能性があります。」
技術革新への対応遅れや、想定外のシステム投資が事業・業績に影響する可能性を再掲している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「そのため常に新しい技術要素に対して情報の収集、蓄積、分析及び習得に取り組んでおります。しかしながら、技術革新において当社が予期しない急激な変化があり、その対応が遅れた場合や新技術に対応するため予定していないシステムへの投資が必要になった場合には、当社の事業及び経営成績に影響を与える可能性があります。」
新技術に関する情報収集、蓄積、分析、習得を行う一方、対応遅れや想定外のシステム投資をリスクとしている。 - FY2022初出有価証券報告書
「技術革新において当社が予期しない急激な変化があり、その対応が遅れた場合や新技術に対応するため予定していないシステムへの投資が必要になった場合には、当社の事業及び経営成績に影響を与える可能性があります。」
技術革新への対応遅れや、想定外のシステム投資の発生をリスクとしている。