日本電気硝子（5214）・施策再掲
福州旭福光電科技有限公司への出資と持分法適用
FY2017-Q1に初出。4回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2020。
4記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
福州旭福光電科技への出資・持分法適用1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2020再掲有価証券報告書
「持分法を適用した関連会社の数 1社／主要な会社等の名称 福州旭福光電科技有限公司」
福州旭福光電科技有限公司を持分法適用関連会社として継続している。同社向け製品売上は88億20百万円。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間において、新たに出資を行った福州旭福光電科技有限公司を持分法適用の範囲に含めています。」
第1四半期に出資した福州旭福光電科技有限公司を、引き続き持分法適用範囲に含めている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間において、新たに出資を行った福州旭福光電科技有限公司を持分法適用の範囲に含めています。」
第1四半期に出資した福州旭福光電科技有限公司を、引き続き持分法適用範囲に含めている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間において、新たに出資を行った福州旭福光電科技有限公司を持分法適用の範囲に含めています。」
当第1四半期連結会計期間に福州旭福光電科技有限公司へ新たに出資し、持分法適用会社に加えた。