「人財のAGC」によるダイバーシティ・個の強化・エンゲージメント向上
FY2021に初出。4回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。38社中5社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに25社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「企業理念“Look Beyond”の「私たちの価値観」の1つに「One Team with Diversity」を掲げており、常に異なる視点・意見を尊重し、多様な能力・個性を求め、互いの強みを活かし、One Teamで新たな価値を生み出すことのできる組織の実現を目指しています。」
ダイバーシティを競争力の源泉とし、個の強化・エンゲージメント向上と組み合わせて人的資本経営を進める方針が継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「女性活躍にかかわる目標として2030年の女性役員（取締役及び監査役）比率30%、女性執行役員比率20%、女性管理職比率8%（当社単体）、新卒採用女性比率30%（当社単体）などの数値目標を掲げ、その達成に向け個別育成計画に基づく育成プログラムの実施など様々な施策に取り組んでいます。」
人的資本施策について、従来の女性役員30％・女性執行役員20％目標に加え、女性管理職8％、新卒採用女性比率30％を明示し、個別育成、外部人財採用、エンゲージメント活動等を具体化した。 - FY2022前進有価証券報告書
「女性活躍にかかわる目標として2030年の女性役員（取締役及び監査役）比率30%、女性執行役員比率20%などの数値目標を掲げ、その達成に向け個別育成計画に基づく育成プログラムの実施など様々な施策を推進しています。 また、多様な人財が個々人の能力を最大限に活かす環境を整備するため、2022年にCEOを議長とするダイバーシティ・カウンシルを設置しました。」
人的資本施策について、2030年の女性役員比率30％・女性執行役員比率20％という数値目標を設定し、個別育成プログラムとCEO議長のダイバーシティ・カウンシルを導入した。2022年の従業員エンゲージメント調査では全項目で前回調査から改善した。 - FY2021初出有価証券報告書
「当社は、「人財のＡＧＣ」を掲げ、従業員1人ひとりが、持てる能力を最大限に発揮し、個々人の総和が強い組織をつくりだし、事業戦略や組織目標が実現され、会社と個々人の成長を生み出している状態を目指し、これまでに以下の人事諸制度を整備してきました。これからも「ダイバーシティの推進」「個の強化」「エンゲージメントの向上施策」を軸として、様々な取り組みを推進します。」
人材を「人財」と位置付け、ダイバーシティ、個人の能力強化、エンゲージメント向上を人的資本施策の軸として明示した。