世界経済の景気減速感
FY2019-Q3に初出。23回の記載のうち8回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020。直近の記載は2026-11-10。
朝日ラバーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。185社中159社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに73社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「当連結会計年度における事業環境は、世界的なインフレや円安による資源価格の高騰に加え、米中間の地政学的な緊張や中国経済の停滞など、先行きが不透明な一年となりました。また下期後半におきたイラン情勢の緊迫化が資源調達リスクを悪化させ、さらに厳しい経営環境になりました。」
インフレ、円安、米中間の緊張、中国経済の停滞に加え、イラン情勢による資源調達リスクの悪化を記載している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「当中間連結会計期間における事業環境も、インフレや円安による資源価格や物価上昇、米国の通商政策等により世界的に先行き不透明な事業環境が続きました。」
国内回復や需要回復の記載に加え、インフレ・円安による資源価格・物価上昇と米国の通商政策を新たな不透明要因として挙げ、世界的な先行き不透明感が続くと記載している。 - FY2025-H1国内回復とインフレ・中国景気減速懸念の併存有価証券報告書
「当中間連結会計期間における事業環境は、国内の事業環境は緩やかに回復してきましたが、インフレ抑制懸念や中国国内の景気減速など先行き不透明な状況であります。」
国内事業環境の緩やかな回復を示す一方、インフレ抑制懸念と中国国内の景気減速を新たな不透明要因として記載している。 - FY2024-Q3需要回復・在庫適正化と原材料・エネルギー価格高止まりの併存有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における事業環境は、社会経済活動の正常化により流通在庫の適正化が進んだことで、需要は着実に回復してきました。一方、依然として原材料や部材価格の上昇、エネルギー価格の高止まりが続き、事業活動に様々な影響を与えました。」
社会経済活動の正常化と流通在庫の適正化により需要が着実に回復したとする一方、原材料・部材価格の上昇とエネルギー価格の高止まりが事業活動への影響要因として併存している。 - FY2024-Q2需要回復と在庫調整・エネルギー価格高止まりの併存有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における事業環境は、経済社会活動の正常化が進んだことにより需要が緩やかな回復基調になりました。一方、流通在庫の調整や原材料及び電力料などエネルギー価格の高止まりなど、依然として事業活動に様々な影響を与えました。」
経済社会活動の正常化により需要が緩やかな回復基調となる一方、流通在庫の調整と原材料・エネルギー価格の高止まりが事業活動への制約として併存している。 - FY2024-Q1経済活動の正常化とエネルギー・地政学リスクの併存有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における事業環境は、コロナ禍から経済社会活動の正常化が進んだことにより経済活動が回復傾向となりました。一方、原材料及び電力料などエネルギー価格の高騰や、ロシア・ウクライナ紛争の長期化は引き続き事業活動に様々な影響を与えました。」
コロナ禍から経済社会活動が正常化し経済活動が回復傾向となる一方、原材料・エネルギー価格の高騰とロシア・ウクライナ紛争の長期化が事業活動への影響要因として併存している。 - FY2023-Q3経済回復と為替・エネルギー・物価高の併存有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における事業環境は、新型コロナウイルス感染症の影響はまだ続くものの、経済活動は緩やかな回復傾向が続きました。一方、急激な為替変動、エネルギー資源や物価の高騰などが事業活動に様々な影響を与えました。」
新型コロナウイルス感染症の影響が続く一方で経済活動の緩やかな回復を記載し、同時に急激な為替変動、エネルギー資源・物価高騰による事業活動への影響を示している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における事業環境は、新型コロナウイルスのワクチン接種が進んだことにより経済活動が緩やかな回復傾向となりました。一方、更なる円安進行、原材料の高騰や調達逼迫リスクの継続、ウクライナ情勢や中国における厳格な感染拡大防止対策は事業活動に様々な影響を与えました。」
経済活動の回復傾向が示される一方、更なる円安進行が加わり、原材料・調達、ウクライナ情勢、中国の感染対策による事業活動への影響が継続している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「一方、原材料の高騰や調達逼迫リスクの継続、ウクライナ情勢の深刻化や中国における厳格な感染拡大防止対策は事業活動に様々な影響を与えました。」
従来の感染症対策・調達制約に加え、ウクライナ情勢の深刻化が事業活動に影響する要因として新たに明示された。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における事業環境は、新型コロナワクチンの普及により経済活動が緩やかな回復傾向となりました。一方、景気回復に伴い原材料の高騰や調達リスクが高まるなど、経済環境は新たな局面に入りました。さらに中国やアセアン地域における厳格な感染拡大防止対策は事業活動に様々な影響を与えました。」
ワクチン普及による緩やかな回復の一方、原材料高騰・調達リスクと中国・アセアン地域の感染対策による事業制約が加わり、事業環境の不確実性が拡大している。 - FY2022-Q2経済回復とサプライチェーン制約の併存有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における事業環境は、主要国における新型コロナワクチンの普及により経済活動が再開して回復傾向となりましたが、各国における感染拡大防止対策によりサプライチェーンの不安定さが増すなど、事業活動に様々な制約を受けました。」
ワクチン普及による経済活動の回復傾向を記載する一方、感染拡大防止対策に伴うサプライチェーンの不安定化と事業活動への制約を新たに併記している。 - FY2022-Q1後退有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における事業環境は、新型コロナウイルス感染症拡大により世界経済は不透明な状況が続いているものの、主要国におけるワクチン接種の推進により経済活動が再開し回復傾向となりました。しかしながら引き続き警戒域で推移していることから、事業活動に様々な制約を受けました。」
新型コロナウイルス感染症による世界経済の不透明感と事業活動への制約は続く一方、ワクチン接種により経済活動が再開し回復傾向となったと記載している。 - FY2021後退有価証券報告書
「市場によっては徐々に回復の兆しが見られます。感染症の拡大防止から抑制を経て経済成長への取り組みが、あらゆる業界で続けられています。」
新型コロナウイルス感染症による世界経済の不透明感は残るものの、市場によっては回復の兆しが見られると記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における事業環境は、新型コロナウイルス感染症拡大による影響により、世界経済は不透明な状況が続いております。わが国においても引き続き警戒域で推移しており、事業活動に様々な制約を受けました。」
新型コロナウイルス感染症拡大による世界経済の不透明感と、国内事業活動への制約が引き続き記載されている。 - FY2021-Q2後退有価証券報告書
「第２四半期には新型コロナウイルス感染症拡大による世界経済影響は回復傾向にあるものの、欧米等においては感染者数が多くなっており、世界経済は不透明な状況が続いております。」
新型コロナウイルス感染症拡大による世界経済への影響について回復傾向を示した一方、感染者数の増加と不透明な状況の継続を記載している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における事業環境は、新型コロナウイルス感染症拡大による影響が非常に大きく、世界経済における消費が減少し、景気の低迷が続きました。」
従来の世界経済減速・不透明感に加え、新型コロナウイルス感染症拡大による消費減少と景気低迷が当四半期の事業環境に大きく影響したと記載している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「また、今年に入って世界的な新型コロナウイルス感染症拡大による経済停滞の影響で先行きが不透明な状況が続いております。」
従来の世界景気減速・経済摩擦に加え、世界的な新型コロナウイルス感染症拡大と経済停滞により、事業環境の不透明性が強まった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における事業環境は、前連結会計年度後半から影響を受け始めている貿易摩擦等による世界経済の減速等で引き続き不透明な状況でありますが」
貿易摩擦等による世界経済の減速と不透明な事業環境が継続していると記載している。事業等のリスクについては新たな発生や重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における事業環境は、前連結会計年度後半から影響を受け始めている貿易摩擦等による世界経済の減速等で引き続き不透明な状況でありますが」
貿易摩擦等による世界経済の減速と不透明な事業環境が継続していると記載している。事業等のリスクについては新たな発生や重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q1貿易摩擦等の影響を伴う景気減速の継続有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における事業環境は、長期化している貿易摩擦等の影響により世界経済の景気減速感を受けておりますが」
前四半期に記載された世界経済の景気減速感が、長期化する貿易摩擦等の影響を伴う事業環境として継続している。なお、事業等のリスクについては新たな発生や重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q3初出有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における事業環境は年末にかけて世界経済の景気減速感を受け始めておりますが」
年末にかけて世界経済の景気減速感を受け始めた事業環境を記載している。ただし、事業等のリスクについては新たな発生や重要な変更はないとしている。