藤倉コンポジット（5121）・施策再定義
サステナビリティ統括室によるESG経営推進
FY2023に初出。5回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024。直近の記載はFY2026。
5記載
4年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
サステナビリティ基本方針・推進体制の整備413社が書いているテーマ・逆風2社・追い風422社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。12社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに13社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている197社のうち14社を表示しています。上の文は197社すべてから計算しています。このテーマの425件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再定義有価証券報告書
「サステナビリティ統括室は、各事業部長、各拠点長、経営企画室、管理部門、施設部門、技術開発部門、営業部門の各部門長を中心に構成しています。また従来設置していた「中央省エネ・環境管理委員会」及び「リスクマネジメント委員会」を2026年３月で廃止、以降はその機能をサステナビリティ統括室に組み入れました。」
社長直轄のサステナビリティ統括室に各部門・拠点長を組み込み、環境管理・リスク管理機能を統合した。 - 2026-06-01前進株主総会
「社長直轄の先進技術戦略室で、技術開発体制の強化を図っています。」
先進技術戦略室を軸とした技術開発体制の強化を継続し、新事業開拓部の新設にも言及している。 - FY2025前進有価証券報告書
「状況については半期に一回の頻度で経営会議への報告、提言、答申を行ない、経営会議の承認後、取締役会へ報告します。取締役会はサステナビリティ統括室における検討事項のモニタリングを実施します。」
社長直轄化後のサステナビリティ統括室について、気候関連リスク・機会の評価、目標の進捗管理、半期ごとの経営会議報告、取締役会モニタリングという運用を具体化した。 - FY2024前進有価証券報告書
「2024年４月よりサステナビリティ統括室を社長直轄とし、更なる推進を図ってまいります。」
2023年4月に設置したサステナビリティ統括室を2024年4月から社長直轄へ移管し、推進体制を強化した。 - FY2023初出有価証券報告書
「当社では2021年２月にSDGs推進委員会で取り組んできた課題をさらに推進していくため、2023年４月、サステナビリティ統括室を設置し、情報の一元管理を図ってまいります。」
サステナビリティ統括室を設置し、非財務経営戦略事項の統括と取締役会・執行組織間の橋渡しを担わせる体制を初めて記載している。