半導体等の部品調達難による主要顧客の減産
FY2023-Q1に初出。11回の記載のうち3回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2023-Q2。直近の記載はFY2027-H1。
藤倉コンポジットがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。40社中11社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに64社。
- FY2027-H1対処有価証券報告書
「工業用品部門におきましては、国内の自動車関連部品及び住宅設備関連部品の受注の大幅な回復と取引価格の適正化により事業収益を牽引しました。」
部品調達難や主要顧客の減産が過去に業績へ影響した状況から、国内自動車関連部品等の受注は大幅な回復となったと記載している。 - FY2025対処有価証券報告書
「主力の半導体市場は流通在庫調整がほぼ収束し、AI半導体の設備投資が牽引したことにより、国内・海外向け共に堅調に推移しました。」
主要顧客の部品調達難・減産から、半導体市場の流通在庫調整がほぼ収束し、AI半導体投資により国内外向けが堅調となる状況へ変化した。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「工業用品部門は、国内・海外共に自動車関連部品の受注回復が進み、また住宅設備関連も市場の緩やかな回復となり増収となりましたが、国内の製造コスト等の上昇に対し価格転嫁が追いつかず営業損失となりました。」
主要顧客の減産・受注低迷から、自動車関連部品の国内外受注回復と住宅設備関連市場の緩やかな回復へ変化した。一方、製造コスト上昇と価格転嫁の遅れは残っている。 - FY2024自動車受注に回復の兆しも住宅設備在庫過多が継続有価証券報告書
「自動車関連部品の受注回復の兆しが見えるものの、国内は住宅設備関連の流通在庫過多の解消に至っておらず営業損失となりましたが、中国、米国における受注の回復と価格転嫁、固定費削減が進んだことにより増益となりました。」
主要顧客の生産・受注に回復の兆しが見られる一方、国内住宅設備関連の流通在庫過多は解消せず、受注回復の遅れが残っている。 - FY2024-Q3顧客在庫過多が残る一方、自動車受注には回復の兆し有価証券報告書
「自動車関連部品の受注回復の兆しが見えるものの、国内住宅設備関連の流通在庫過多の解消に至っておらず減収となりましたが、中国、米国における受注の回復と価格転嫁、固定費削減が進んだことにより増益となりました。」
自動車関連部品の受注回復の兆しがある一方、国内住宅設備関連では流通在庫過多が解消せず、受注・稼働への影響が残っている。 - FY2024-Q2世界的な流通在庫過多が解消せず受注回復が遅延有価証券報告書
「工業用品部門は、世界的な流通在庫過多が解消には至っておらず、依然当社への受注回復が遅れていることから減収となりましたが、中国、米国における価格転嫁、固定費削減が進んだことにより増益となりました。」
世界的な流通在庫過多は解消に至らず、当社への受注回復の遅れが続いている。一方、中国・米国での価格転嫁と固定費削減により、減収下でも増益となった。 - FY2024-Q1顧客生産回復も流通在庫過多で受注停滞有価証券報告書
「工業用品部門は、主要顧客の生産は一部回復基調にありますが、顧客の流通在庫過多の影響により、当社の受注に結び付いておらず、稼働率が低下し、営業損失となりました。」
主要顧客の生産に一部回復基調が見られる一方、顧客の流通在庫過多により受注へ結び付かず、稼働率低下と営業損失が発生した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「工業用品部門は、まだ収まりが見えない半導体や部品の調達難により、主要顧客での減産が続き減収となりました。稼働率の低下や原材料費、エネルギー費、物流費の継続的な高騰が販売価格への転嫁分を大きく上回り、営業損失となりました。」
部品調達難による主要顧客の減産が年度でも継続し、稼働率低下とコスト高、価格転嫁不足が重なって営業損失となった。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「工業用品部門は、半導体等の部品調達難や中国におけるゼロコロナ政策による混乱の影響で、主要顧客での減産が続き減収となり、稼働率の低下や原材料費、エネルギー費、物流費の継続的な高騰などの外部要因の影響、販売価格への転嫁の遅れも有り、営業損失となりました。」
部品調達難による主要顧客の減産が続き、中国市場の混乱、稼働率低下、コスト高、価格転嫁の遅れが重なって営業損失となった。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「工業用品部門は、半導体等の部品調達難や中国におけるロックダウンの影響により、主要顧客での減産が続き減収となり、稼働率の低下による操業度差損や原材料費、エネルギー費、物流費の継続的な高騰などの外部要因の影響もあり営業損失となりました。」
半導体等の部品調達難による主要顧客の減産が続き、中国ロックダウン、稼働率低下、原材料・エネルギー・物流費高騰も重なって営業損失となった。 - FY2023-Q1初出有価証券報告書
「工業用品部門は、半導体等の部品調達難により主要顧客が大幅減産となったことで稼働率が低下し、また原材料費、エネルギー費、物流費の高騰など外部要因の影響もあり減収減益となりました。」
半導体等の部品調達難が主要顧客の大幅減産、設備稼働率低下、工業用品部門の減収減益として実際に現れたと記載している。