住友ゴム工業（5110）・リスク対処
エネルギーコスト高騰によるタイヤ事業減益
FY2022に初出。5回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
5記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
原材料・エネルギー価格高騰によるコスト増加355社が書いているテーマ・逆風367社・追い風1社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。166社中121社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに36社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている190社のうち14社を表示しています。上の文は190社すべてから計算しています。このテーマの368件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024対処有価証券報告書
「一方で、高機能商品の更なる拡販、北米事業の構造改革の効果など、収益力の向上を目指して様々な対策に取り組んだことから、構成の良化が増益要因となりました。」
北米事業の構造改革効果や高機能商品の拡販により製品構成が良化し、エネルギーコスト等による従来の収益圧迫要因を一部吸収した。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「当社グループを取り巻く情勢につきましては、海上輸送コストは高騰した前年同期と比較して大きく低下し、原材料価格高やエネルギーコスト高にも一服感が見られるようになってきたことで、前年同期と比較して利益状況は大幅に改善しました。」
エネルギーコスト高について一服感が見られるようになったと記載し、前年同期と比較した利益状況の大幅改善要因の一つとして示した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く情勢につきましては、エネルギーコストの高騰影響や、半導体不足による自動車生産台数の減少影響は続いていますが、一方で海上輸送コストは高騰した前年同期と比較して大きく低下し、原材料価格高にも一服感が見られるようになってきました。」
エネルギーコスト高騰と半導体不足の影響は継続する一方、海上輸送コスト低下と原材料価格高の一服感を記載した。エネルギーコストによる収益圧迫はなお続いている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く情勢につきましては、エネルギーコストの高騰影響や、半導体不足による自動車生産台数の減少影響は続いていますが、一方で海上輸送コストや原材料価格の高騰の影響には一服感が見られるようになってきました。」
エネルギーコスト高騰の影響が続いていると記載し、タイヤ事業の事業利益が前年同期比81.5％減となる状況で、エネルギーコスト負担を含む収益圧迫要因が継続している。 - FY2022初出有価証券報告書
「海上輸送コスト、原材料価格およびエネルギーコストの高騰があり、事業利益については減益となりました。」
エネルギーコストの高騰が原材料価格・海上輸送コストと並ぶタイヤ事業の減益要因として初めて独立したテーマとして抽出できる形で記載された。直接原価は約147億円の減益要因となった。