この期間の実績
通期2025年1月1日〜2025年12月31日連結IFRS帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 百万円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
市販用プレミアムタイヤ・鉱山用超大型タイヤの販売は堅調だったが、新車用タイヤの販売本数減、南米事業・化工品事業の減収が売上収益を押し下げた。調整後営業利益は、原材料高などを売値・MIXの改善、米国関税への対策、事業再編・再構築およびグローバルビジネスコストダウン活動で吸収した。営業利益は事業再編・再構築関連費用と前期の固定資産売却益の反動で減少し、当期利益は不確実な税務処理の取崩しによる税金費用の戻入れで増加した。
該当事項なし
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | IFRS |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年1月1日〜2025年12月31日 |
| 売上高 | 4,429,452百万円(前年比 -0.0%) |
| 営業利益 | 381,237百万円(前年比 -14.0%) |
| 経常利益 | 354,661百万円(前年比 -16.0%) |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 327,264百万円(前年比 +14.8%) |
| 1株当たり当期純利益 | 246.00円 |
| 売上高営業利益率 | 8.6 |
| 自己資本比率 | 当期末 63.7 / 前期末 65.2 |
| 総資産 | 5,747,705百万円 |
| 純資産 | 3,719,888百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 660,442百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -224,968百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -429,902百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 713,810百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 4,500,000百万円(前年比 +1.6%) / 営業利益 515,000百万円(調整後営業利益)(前年比 +4.3%) / 経常利益 非開示 / 純利益 340,000百万円(前年比 +3.9%) |
| 年間配当予想 | 210円/株 → 230円/株(+9.5%) |
| 配当性向 | 46.7 |
| 株主還元方針 | 連結配当性向50%を目安に、安定的かつ継続的な配当額の向上に努める |
| セグメント別売上高 | 日本 12,659億円(前年比 +3.0%) / アジア・大洋州・インド・中国 5,178億円(前年比 -2.0%) / 米州 21,305億円(前年比 -2.0%) / 欧州・中近東・アフリカ 8,529億円(前年比 +2.0%) |
| セグメント別利益 | 日本 1,981億円(調整後営業利益)(前年比 +6.0%) / アジア・大洋州・インド・中国 596億円(調整後営業利益)(前年比 +2.0%) / 米州 2,015億円(調整後営業利益)(前年比 +12.0%) / 欧州・中近東・アフリカ 424億円(調整後営業利益)(前年比 +42.0%) |
| 地域別売上高 | 日本 12,659億円(前年比 +3.0%) / アジア・大洋州・インド・中国 5,178億円(前年比 -2.0%) / 米州 21,305億円(前年比 -2.0%) / 欧州・中近東・アフリカ 8,529億円(前年比 +2.0%) |
| 減価償却費 | 353,229百万円(減価償却費及び償却費) |
| 減損損失 | 27,725百万円。主な対象は米州空気バネ事業の資産で、10,971百万円を減額。連結損益計算書上の減損損失は23,836百万円。 |
| 特別損益の内訳 | 利益 固定資産売却益9,894百万円、事業・工場再編収益4,851百万円、減損損失戻入益2,873百万円 / 損失 事業・工場再編費用94,440百万円、減損損失23,836百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 非開示 |
| 連結範囲の変更 | 無(新規・除外なし) |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 1,427,396,442 |
| 期末自己株式数 | 150,838,696 |
| 業績の増減要因 | 市販用プレミアムタイヤ・鉱山用超大型タイヤの販売は堅調だったが、新車用タイヤの販売本数減、南米事業・化工品事業の減収が売上収益を押し下げた。調整後営業利益は、原材料高などを売値・MIXの改善、米国関税への対策、事業再編・再構築およびグローバルビジネスコストダウン活動で吸収した。営業利益は事業再編・再構築関連費用と前期の固定資産売却益の反動で減少し、当期利益は不確実な税務処理の取崩しによる税金費用の戻入れで増加した。 |
この書類が述べていない項目(3件)
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上収益は、市販用プレミアムタイヤや鉱山用超大型タイヤが堅調だった一方、新車用タイヤの販売本数減少、南米事業および化工品事業の減収が影響しました。調整後営業利益は、原材料高などを売値・MIXの改善、米国関税への対策、事業再編・再構築およびコストダウン活動で吸収しました。営業利益は事業再編・再構築関連費用の計上と、前期の固定資産売却益の反動で減少し、最終利益は不確実な税務処理の取崩しによる法人所得税費用の戻入れで増加しました。