読む価値
42定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
22.5
売上収益前年同期比（%）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2022年1月1日〜2022年3月31日連結IFRS売上高891,011百万円前年比 +22.5%進捗 24.4%
営業利益87,632百万円前年比 +5.1%進捗 20.6%
経常利益93,109百万円
純利益（親会社株主帰属）53,836百万円前年比 -81.1%進捗 19.2%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益76.63円
期末の財政状態
総資産4,690,526百万円
うち純資産 2,769,230 百万円自己資本比率 58.0%前期末比 +0.5pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+65,973
投資-74,038
財務-134,401
純増減-142,466
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高678,704百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高3,650,000百万円（前年比 +12.4%）
営業利益425,000百万円（前年比 +7.8%）
経常利益非開示
純利益280,000百万円（前年比 -28.9%）
業績予想の修正修正なし
年間配当予想170円 → 170円（0.0%）
業績の増減要因
前年同期には米国建築資材事業の売却益293,518百万円が含まれていた。加えて、ロシア事業用資産の減損損失12,765百万円、非継続事業を構成する処分グループの公正価値評価による損失などを計上した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。継続企業の前提に関する注記は「該当事項はありません」。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 非開示
連結範囲の変更重要な子会社の異動なし（新規・除外の会社数・社名は非開示）
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失12,774百万円
減価償却費65,636百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（対象者は非開示）
期末発行済株式数713,698,221
期末自己株式数15,006,306
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | IFRS |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年1月1日〜2022年3月31日 |
| 売上高 | 891,011百万円（前年比 +22.5%） |
| 営業利益 | 87,632百万円（前年比 +5.1%） |
| 経常利益 | 93,109百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 53,836百万円（前年比 -81.1%） |
| １株当たり当期純利益 | 76.63円 |
| 自己資本比率 | 当期末 58 / 前期末 57.5 |
| 総資産 | 4,690,526百万円 |
| 純資産 | 2,769,230百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 65,973百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -74,038百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -134,401百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 678,704百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 3,650,000百万円（前年比 +12.4%） / 営業利益 425,000百万円（前年比 +7.8%） / 経常利益 非開示 / 純利益 280,000百万円（前年比 -28.9%） |
| 業績予想の修正 | 修正なし |
| 年間配当予想 | 170円 → 170円（0.0%） |
| 減価償却費 | 65,636百万円 |
| 減損損失 | 12,774百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。継続企業の前提に関する注記は「該当事項はありません」。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 非開示 |
| 連結範囲の変更 | 重要な子会社の異動なし（新規・除外の会社数・社名は非開示） |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（対象者は非開示） |
| 期末発行済株式数 | 713,698,221 |
| 期末自己株式数 | 15,006,306 |
| 業績の増減要因 | 前年同期には米国建築資材事業の売却益293,518百万円が含まれていた。加えて、ロシア事業用資産の減損損失12,765百万円、非継続事業を構成する処分グループの公正価値評価による損失などを計上した。 |
この書類が述べていない項目（8件）
売上高営業利益率配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高特別損益の内訳
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。前年同期には米国建築資材事業の売却益293,518百万円が含まれていた。また、ロシアにおける生産およびロシア向けタイヤ輸出の停止決定に伴い、ロシア事業用資産について12,765百万円の減損損失を計上した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。