TOYO TIRE（5105）・施策再掲
有形固定資産の減価償却方法・耐用年数の変更
FY2020-Q1に初出。2回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2020-Q2。
2記載
1年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
有形固定資産の減価償却方法・耐用年数の一般的変更4社が書いているテーマ・逆風0社・追い風3社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「この変更に伴い、従来の方法によった場合に比べ、当第２四半期連結累計期間の営業利益は528百万円、経常利益は529百万円、税金等調整前四半期純利益は539百万円増加しております。」
第1四半期から適用した減価償却方法変更について、第2四半期累計での利益影響額が開示されている。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「当社及び国内連結子会社は、構築物並びに機械装置及び運搬具（2016年４月１日以降に取得した構築物は除く）の減価償却方法について、従来、定率法を採用しておりましたが、当第１四半期連結会計期間から定額法に変更しております。」「当社及び連結子会社は、当第1四半期連結会計期間より、機械装置及び運搬具並びに工具、器具及び備品の耐用年数をより実態に即した経済的使用可能予測期間に基づく耐用年数に変更しております。」」
海外生産比率の高まりを契機にグループ会計方針統一の観点から減価償却方法を定額法へ変更し、耐用年数も経済的使用可能予測期間に基づくものへ変更した。変更により当第1四半期の営業利益は減価償却方法で263百万円、耐用年数変更で1,052百万円増加した。