TOYO TIRE（5105）・リスク顕在化
海外生産拠点投資の計画未達リスク
FY2016に初出。4回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
4記載
10年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
事業投資判断・投資効果乖離による減損リスク76社が書いているテーマ・逆風77社・追い風0社
TOYO TIREがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。27社中10社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに26社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている76社のうち14社を表示しています。上の文は76社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025顕在化有価証券報告書
「米国の関税政策等による経営環境の変化を受けて、今後の事業計画の見直しを行いました。その結果、減損の兆候が認められたため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
海外生産拠点投資について、経営環境の変化による事業計画見直しが実際に発生し、セルビア工場設備の減損損失13,500百万円として現れた。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、グローバルな需要に対応する柔軟な供給体制確立のため、海外生産拠点への投資を行っております。適正な投資運用を行っておりますが、世界的な景気の変動などにより、計画とは異なる成果となることで、連結業績に影響を及ぼす可能性があります。」
海外生産拠点投資が計画と異なる成果となる可能性が継続記載されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、グローバルな需要に対応する柔軟な供給体制確立のため、海外生産拠点への投資を行っております。適正な投資運用を行っておりますが、世界的な景気の変動などにより、計画とは異なる成果となることで、連結業績に影響を及ぼす可能性があります。」
海外生産拠点投資について、計画と異なる成果が業績に影響する可能性が引き続き記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、グローバルな需要に対応する柔軟な供給体制確立のため、海外生産拠点への投資を行っております。適正な投資運用を行っておりますが、世界的な景気の変動などにより、計画とは異なる成果となることで、連結業績に影響を及ぼす可能性があります。」
海外生産拠点への投資について、景気変動により計画と異なる成果となる可能性をリスクとして示している。