ＭＢ事業の事業計画見直しに伴う減損損失
FY2019-Q3に初出。7回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q3。直近の記載はFY2023。
横浜ゴムがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。96社中51社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに26社。
- FY2023悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、主にＭＢ事業における事業計画の見直しに伴い、回収可能性が認められなくなった固定資産について、その帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として連結損益計算書の「その他の費用」に2,290百万円計上しております。」
MB事業の事業計画見直しに伴う減損損失は、年度累計で22億90百万円となった。回収可能額は5年の事業計画に基づき、税引前割引率12.7％で算定されている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「第２四半期連結累計期間において、ＭＢ事業における事業計画の見直しに伴い、回収可能性が認められなくなった固定資産について、その帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として連結損益計算書の「その他の費用」に966百万円計上しております。」
MB事業の事業計画見直しに伴う固定資産の減損損失966百万円の計上を継続して開示している。 - FY2023-Q2累計減損額を更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、ＭＢ事業における事業計画の見直しに伴い、回収可能性が認められなくなった固定資産について、その帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として連結損益計算書の「その他の費用」に966百万円計上しております。」
MB事業の事業計画見直しに伴う固定資産の減損損失について、第2四半期累計で966百万円を計上した。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「ＭＢ事業において、事業計画の見直しに伴い回収可能性が認められなくなった固定資産について、その帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として連結損益計算書の「その他の費用」に819百万円計上しております。」
MB事業の事業計画見直しに伴う固定資産の減損損失が2023年度第1四半期にも発生し、819百万円を計上した。 - FY2020通期減損額を確定有価証券報告書
「前連結会計年度に行ったＭＢ事業の連結子会社における事業計画の見直しの結果、当連結会計年度に同社について清算手続を開始しました。これに伴い回収可能性が認められなくなった固定資産について、その帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として連結損益計算書の「その他の費用」に691百万円計上しております。」
MB事業の子会社について清算手続を開始し、事業計画見直しに伴う減損損失691百万円を通期で計上した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「前第３四半期連結累計期間に行ったＭＢ事業の連結子会社における事業計画の見直しの結果、当第３四半期連結会計期間に同社について清算手続を開始しました。これに伴い回収可能性が認められなくなった固定資産について、その帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として要約四半期連結損益計算書の「その他の費用」に791百万円計上しております。」
MB事業の事業計画見直しに伴う問題が、連結子会社の清算手続開始と791百万円の追加減損損失として具体化した。清算損失引当金繰入額942百万円も計上している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「ＭＢ事業において、事業計画の見直しに伴い回収可能性が認められなくなった固定資産について、その帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として要約四半期連結損益計算書の「その他の費用」に432百万円計上しております。」
ＭＢ事業の事業計画見直しにより固定資産の回収可能性が認められなくなり、432百万円の減損損失を計上した。