横浜ゴム（5101）・リスク顕在化
生産拠点・主要仕入先の災害リスク
FY2016に初出。3回の記載のうち2回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2022-Q3。
3記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
自然災害・事故等による拠点操業・製品供給停止リスク477社が書いているテーマ・逆風490社・追い風6社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。132社中32社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている187社のうち14社を表示しています。上の文は187社すべてから計算しています。このテーマの496件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「９月に相次いで発生した大型台風の影響で一部の工場が稼働を停止したほか」
生産拠点・主要仕入先の災害リスクについて、大型台風により一部工場の稼働停止が実際に発生した。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「平成29年５月14日に当社の連結子会社である「ヨコハマタイヤ フィリピン INC.（YOKOHAMA TIRE PHILIPPINES, INC.）」において火災事故が発生しました。当社は今後、当該海外生産拠点の早期復旧を目指してまいりますが、復旧におけるコストが想定以上に増加した場合は、当社グループの業績及び財務状況に影響を受ける可能性があります。」
生産拠点・主要仕入先の災害リスクが、フィリピン子会社の火災事故として実際に発生した。復旧コストが業績・財務状況に影響する可能性も記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「生産拠点及び原材料の主要な仕入先などに予想外の災害が発生した場合、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害による生産拠点・原材料供給への影響をリスクとして明示している。