横浜ゴム（5101）・施策前進
譲渡制限付株式報酬制度の導入
FY2018に初出。6回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載は2026-05-22。
6記載
8年にわたる
2うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
役員・従業員向け株式報酬制度による中長期インセンティブ656社が書いているテーマ・逆風0社・追い風679社
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている192社のうち14社を表示しています。上の文は192社すべてから計算しています。このテーマの678件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025前進有価証券報告書
「付与日 2025年５月23日 付与数(株) 60,579」
譲渡制限付株式報酬について、2025年5月23日に60,579株を付与し、制度運用を継続した。 - FY2022前進有価証券報告書
「2022年５月27日」
譲渡制限付株式報酬について、2022年5月27日に83,649株を付与した。制度の継続運用と付与実績が示された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは前連結会計年度より、当社の社外取締役を除く取締役（以下、「対象取締役」という）が、株価変動のメリットとリスクを株主と共有し、株価上昇及び企業価値向上への貢献意欲を従来以上に高めることを目的として、譲渡制限付株式報酬制度を導入いたしました。」
社外取締役を除く取締役を対象とする譲渡制限付株式報酬制度を継続している。2019年度には52,211株を付与した。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループは当連結会計年度より、当社の社外取締役を除く取締役（以下、「対象取締役」という）が、株価変動のメリットとリスクを株主と共有し、株価上昇及び企業価値向上への貢献意欲を従来以上に高めることを目的として、譲渡制限付株式報酬制度を導入いたしました。」
2018年度から社外取締役を除く取締役を対象とする譲渡制限付株式報酬制度を導入し、2018年5月25日に61,802株を付与した。譲渡制限期間は5年から30年の範囲で設定される。