横浜ゴム（5101）・リスク対処
新型コロナウイルス感染症の拡大・長期化による事業活動・財務影響リスク
FY2020-Q2に初出。4回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2022-Q3。
4記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
新型コロナウイルス感染症による事業活動・サプライチェーン・需要・業績への影響リスク1252社が書いているテーマ・逆風1264社・追い風6社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている196社のうち14社を表示しています。上の文は196社すべてから計算しています。このテーマの1278件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022-Q3対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症に関しましては、未だ収束時期は不透明なものの、ワクチンが普及したこともあり、その影響は徐々に縮小しております。」
新型コロナウイルス感染症の長期化リスクは残るものの、ワクチン普及により影響が徐々に縮小しているとの記載に変化した。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「オミクロン株の感染者の急増による工場停止や半導体の部品不足により、生産調整の実施を余儀なくされた自動車などで景況感が悪化いたしました。」
新型コロナウイルス感染症について、オミクロン株の感染者急増が工場停止や生産調整につながったと記載され、事業活動への具体的な影響が強まった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「また、新型コロナウイルス感染症の長期化が当社グループ全体の事業活動や財務状況に影響を及ぼす可能性があるため、引き続き今後の動向に注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染症の長期化による事業活動・財務状況への影響可能性を、追加リスクとして継続して記載している。 - FY2020-Q2初出有価証券報告書
「しかし、新型コロナウイルス感染症の更なる拡大や長期化が発生した場合、当社グループが事業を展開している国・地域における活動規制や企業活動の停滞等により、当社グループ全体の事業活動や財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
感染症のさらなる拡大・長期化に伴う各国・地域の活動規制や企業活動停滞が、グループ全体の事業活動・財務状況へ影響する可能性を事業等のリスクとして追加した。