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横浜ゴム(5101)・目標再定義

新中期経営計画「GD2020」の推進

FY2017に初出。10回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2020。

10記載
4年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2017 – FY2018-Q3再掲FY2019-Q2 – FY2020-Q32018: 320182019: 320192020: 320202021: 12021
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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2020再定義有価証券報告書

    「当社グループは、2018年度から取り組んできた中期経営計画「GD2020(ジーディーニイゼロニイゼロ)」の終了を受け、2023年度までの新中期経営計画「YOKOHAMA Transformation 2023(ヨコハマ・トランスフォーメーション・ニーゼロニーサン)」を2021年度からスタートさせます。」

    GD2020の終了と、2021年度から2023年度までの後継計画への移行が明示された。
  2. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「こうした状況の中、当社グループは、中期経営計画GD2020に基づいた成長戦略と経営基盤強化に加え、機動的な資金調達による手元流動性の積み増し、設備投資計画および経費計画の見直しによるキャッシュアウトの削減、役員・理事の月額報酬および管理職の給与の減額など、新型コロナウイルス感染症の影響等に向けた各種対策に取り組んだ結果、」

    GD2020の成長戦略・経営基盤強化を継続し、感染症対応として資金調達、投資・経費削減、報酬減額を組み合わせている。
  3. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「こうした状況の中、当社グループは、中期経営計画GD2020に基づいた成長戦略と経営基盤強化、新型コロナウイルス感染症対応に取り組んだ結果、」

    GD2020に基づく成長戦略と経営基盤強化への取り組みを継続し、新型コロナウイルス感染症対応を加えている。
  4. FY2019再掲有価証券報告書

    「当社グループは、2018年から2020年までの3カ年計画として、中期経営計画 GD2020(ジーディーニイゼロニイゼロ)の取り組みを2018年度より開始しており、2019年度はその中間年となります。」

    GD2020の3カ年計画と2019年度が中間年であることを再確認している。
  5. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「こうした状況の中、当社グループは、中期経営計画GD2020に基づいた成長戦略と経営基盤強化に取り組んだ結果」

    GD2020に基づく成長戦略と経営基盤強化への取り組みを第3四半期でも継続している。
  6. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「こうした状況の中、当社グループは、中期経営計画GD2020に基づいた成長戦略と経営基盤強化に取り組んだ結果」

    GD2020に基づく成長戦略と経営基盤強化への取り組みを第2四半期でも継続している。
  7. FY2018前進有価証券報告書

    「こうした中、当社グループは、中期経営計画GD2020(ジーディーニイゼロニイゼロ)に基づいた成長戦略と経営基盤強化に取り組んだ結果、当期の連結売上収益は6,502億39百万円(前期比0.6%増)、利益面では、連結事業利益が592億57百万円(前期比1.7%増)と共に過去最高となりました。」

    GD2020初年度の取り組みの結果として、連結売上収益と連結事業利益がともに過去最高となった。
  8. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「こうした中、当社グループは、中期経営計画GD2020に基づいた成長戦略と経営基盤強化に取り組んだ結果」

    GD2020に基づく成長戦略と経営基盤強化への取り組みを第3四半期でも継続している。
  9. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「こうした中、当社グループは、中期経営計画GD2020に基づいた成長戦略と経営基盤強化に取り組んだ結果」

    GD2020に基づく成長戦略と経営基盤強化への取り組みを継続している。
  10. FY2017初出有価証券報告書

    「当社グループは、2006年度から取り組んできた中期経営計画「グランドデザイン100(GD100)」の終了を受け、2020年度までの新中期経営計画「GD2020(ジーディー ニイゼロニイゼロ)」を2018年度からスタートさせます。当社グループの強みを再定義し、独自路線を強めた各事業の成長戦略を通じて経営基盤を強化し、2020年代のさらなる飛躍に備えることをGD2020の位置づけとしています。なお、2020年度の定量目標として、売上収益7,000億円、営業利益700億円、営業利益率10%を目指しています。」

    GD100終了後の2018年度開始計画として、強みの再定義、各事業の成長戦略、経営基盤強化を進め、2020年度に売上収益7,000億円、営業利益700億円、営業利益率10%を目標とする。
一緒に動いた変遷

「成長市場・成長分野・研究開発を中心とする設備投資」は、この変遷が動いた10回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

2★1
  1. ★この変遷
  2. 1成長市場・成長分野・研究開発を中心とする設備投資2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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