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決算5101横浜ゴム自動車・輸送機

2026年12月期 第1四半期決算短信〔IFRS〕(連結)

2026年12月期第1四半期は、売上収益が前年同期比10.4%増、営業利益が34.5%増、親会社の所有者に帰属する四半期利益が72.6%増となった。会社は第2四半期累計および通期の業績予想を修正したが、修正前の数値は本短信に記載していない。

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%(売上収益の前年同期比)
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この期間の実績

第1四半期2026年1月1日〜2026年3月31日連結IFRS
売上高303,806百万円前年比 +10.4%進捗 23.4%
営業利益26,007百万円前年比 +34.5%進捗 13.6%
経常利益25,964百万円前年比 +87.1%
純利益(親会社株主帰属)14,717百万円前年比 +72.6%進捗 13.5%

帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。

1株当たり当期純利益93.62円
売上高営業利益率14.6%(表紙記載は売上収益事業利益率)
期末の財政状態
総資産2,046,220百万円
うち純資産 1,052,637 百万円自己資本比率 51.0%前期末比 -0.6pt

塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。

現金の出入り
営業-29,105
投資-37,050
財務+49,581
純増減-16,574

ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 百万円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。

現金及び現金同等物期末残高93,594百万円
セグメント別売上高
タイヤ278,11892.1%+11.1%
MB23,9857.9%+4.2%
セグメント別利益
タイヤ42,01994.9%+89.1%
MB2,2375.1%+21.2%
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高1,300,000百万円(前年比 +5.3%)
営業利益191,500百万円(前年比 +25.2%)
経常利益非開示
純利益109,000百万円(前年比 +3.4%)
業績予想の修正売上高 非開示 → 1,300,000百万円 / 営業利益 非開示 → 191,500百万円 / 経常利益 非開示 / 純利益 非開示 → 109,000百万円
年間配当予想134円 → 172円
業績の増減要因

国内での納入車種の販売好調、丁寧な販売活動、欧州でのハイインチ品販売、中国・インドなどでの新規取引先開拓や既存顧客との取引拡大、OHT事業の販売拡大、高付加価値商品・ハイインチ品の販売増、OHT販売数量増、MB事業の収益性改善、抜本的コスト改善や構造改革など。

継続企業の前提に関する記載

該当する事項はありません。

会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 非開示
連結範囲の変更新規 会社数 0 / 社名 非開示 / 除外 会社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当する事項はありません。
減損損失3,856百万円
減価償却費20,410百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 アナリスト向け
期末発行済株式数166,396,381株
期末自己株式数8,693,638株
この期間の実績
項目内容
決算期区分第1四半期
会計基準IFRS
連結・個別の別連結
対象期間2026年1月1日〜2026年3月31日
売上高303,806百万円(前年比 +10.4%)
営業利益26,007百万円(前年比 +34.5%)
経常利益25,964百万円(前年比 +87.1%)
親会社株主に帰属する当期純利益14,717百万円(前年比 +72.6%)
1株当たり当期純利益93.62円
売上高営業利益率14.6%(表紙記載は売上収益事業利益率)
自己資本比率当期末 51.0% / 前期末 51.6%
総資産2,046,220百万円
純資産1,052,637百万円
営業活動によるキャッシュ・フロー-29,105百万円
投資活動によるキャッシュ・フロー-37,050百万円
財務活動によるキャッシュ・フロー49,581百万円
現金及び現金同等物期末残高93,594百万円
通期業績予想売上高 1,300,000百万円(前年比 +5.3%) / 営業利益 191,500百万円(前年比 +25.2%) / 経常利益 非開示 / 純利益 109,000百万円(前年比 +3.4%)
業績予想の修正売上高 非開示 → 1,300,000百万円 / 営業利益 非開示 → 191,500百万円 / 経常利益 非開示 / 純利益 非開示 → 109,000百万円
年間配当予想134円 → 172円
セグメント別売上高タイヤ 278,118百万円(前年比 +11.1%) / MB 23,985百万円(前年比 +4.2%)
セグメント別利益タイヤ 42,019百万円(前年比 +89.1%) / MB 2,237百万円(前年比 +21.2%)
減価償却費20,410百万円
減損損失3,856百万円
継続企業の前提に関する記載該当する事項はありません。
会計方針の変更基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 非開示
連結範囲の変更新規 会社数 0 / 社名 非開示 / 除外 会社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当する事項はありません。
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 アナリスト向け
期末発行済株式数166,396,381株
期末自己株式数8,693,638株
業績の増減要因国内での納入車種の販売好調、丁寧な販売活動、欧州でのハイインチ品販売、中国・インドなどでの新規取引先開拓や既存顧客との取引拡大、OHT事業の販売拡大、高付加価値商品・ハイインチ品の販売増、OHT販売数量増、MB事業の収益性改善、抜本的コスト改善や構造改革など。
この書類が述べていない項目(5件)
配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高特別損益の内訳

会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。

会社が挙げている理由

会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。

国内での納入車種の販売好調、丁寧な販売活動、欧州でのハイインチ品販売、中国・インドなどでの新規取引先開拓や既存顧客との取引拡大、OHT事業の販売拡大などにより売上収益が増加した。利益面では、高付加価値商品やハイインチ品の販売増、OHT事業の販売数量増、MB事業の収益性改善、抜本的なコスト改善や構造改革などの内部努力が寄与した。一方、中国での日系自動車メーカーの販売不振、北米の天候不順、北米自動車メーカーの減産等のマイナス要因や、米国セーラム工場閉鎖に伴う一時費用130億円も記載されている。

このページの読み方

これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。
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