この期間の実績
第1四半期2026年1月1日〜2026年3月31日連結IFRS帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 百万円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
国内での納入車種の販売好調、丁寧な販売活動、欧州でのハイインチ品販売、中国・インドなどでの新規取引先開拓や既存顧客との取引拡大、OHT事業の販売拡大、高付加価値商品・ハイインチ品の販売増、OHT販売数量増、MB事業の収益性改善、抜本的コスト改善や構造改革など。
該当する事項はありません。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | IFRS |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2026年1月1日〜2026年3月31日 |
| 売上高 | 303,806百万円(前年比 +10.4%) |
| 営業利益 | 26,007百万円(前年比 +34.5%) |
| 経常利益 | 25,964百万円(前年比 +87.1%) |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 14,717百万円(前年比 +72.6%) |
| 1株当たり当期純利益 | 93.62円 |
| 売上高営業利益率 | 14.6%(表紙記載は売上収益事業利益率) |
| 自己資本比率 | 当期末 51.0% / 前期末 51.6% |
| 総資産 | 2,046,220百万円 |
| 純資産 | 1,052,637百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -29,105百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -37,050百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 49,581百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 93,594百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 1,300,000百万円(前年比 +5.3%) / 営業利益 191,500百万円(前年比 +25.2%) / 経常利益 非開示 / 純利益 109,000百万円(前年比 +3.4%) |
| 業績予想の修正 | 売上高 非開示 → 1,300,000百万円 / 営業利益 非開示 → 191,500百万円 / 経常利益 非開示 / 純利益 非開示 → 109,000百万円 |
| 年間配当予想 | 134円 → 172円 |
| セグメント別売上高 | タイヤ 278,118百万円(前年比 +11.1%) / MB 23,985百万円(前年比 +4.2%) |
| セグメント別利益 | タイヤ 42,019百万円(前年比 +89.1%) / MB 2,237百万円(前年比 +21.2%) |
| 減価償却費 | 20,410百万円 |
| 減損損失 | 3,856百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当する事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 非開示 |
| 連結範囲の変更 | 新規 会社数 0 / 社名 非開示 / 除外 会社数 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当する事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 アナリスト向け |
| 期末発行済株式数 | 166,396,381株 |
| 期末自己株式数 | 8,693,638株 |
| 業績の増減要因 | 国内での納入車種の販売好調、丁寧な販売活動、欧州でのハイインチ品販売、中国・インドなどでの新規取引先開拓や既存顧客との取引拡大、OHT事業の販売拡大、高付加価値商品・ハイインチ品の販売増、OHT販売数量増、MB事業の収益性改善、抜本的コスト改善や構造改革など。 |
この書類が述べていない項目(5件)
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。国内での納入車種の販売好調、丁寧な販売活動、欧州でのハイインチ品販売、中国・インドなどでの新規取引先開拓や既存顧客との取引拡大、OHT事業の販売拡大などにより売上収益が増加した。利益面では、高付加価値商品やハイインチ品の販売増、OHT事業の販売数量増、MB事業の収益性改善、抜本的なコスト改善や構造改革などの内部努力が寄与した。一方、中国での日系自動車メーカーの販売不振、北米の天候不順、北米自動車メーカーの減産等のマイナス要因や、米国セーラム工場閉鎖に伴う一時費用130億円も記載されている。