円高・競争激化による価格競争圧力
FY2017-Q1に初出。8回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
大成ラミックグループがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。86社中39社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに107社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「当社の扱う包装フィルム及び包装機械分野では多数の市場参加者が製品の製造・販売を行っており、競合状況は総じて激しさを増しております。」
包装フィルム及び包装機械の両分野で市場参加者が多く、競争が激化しているとの認識を継続している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当社の扱う包装フィルム及び包装機械分野では多数の市場参加者が製品の製造・販売を行っており、競合状況は総じて激しさを増しております。」
包装フィルム及び包装機械分野の競争環境について、多数の市場参加者が存在し、競合が総じて激化していると記載した。 - FY2019悪化有価証券報告書
「需要の急速な減退、価格競争のさらなる激化により当社グループの業績及び財政状態が影響を受ける可能性があります。」
供給過剰による競争激化に加え、需要の急速な減退と価格競争のさらなる激化を明示し、競争・市場価格リスクの範囲を広げている。 - FY2018悪化有価証券報告書
「当社グループの事業基盤である軟包装資材業界では、業界内での供給過剰による競争激化が進んでいることから、多様な顧客のニーズや需要動向、価格動向へ対応するため、絶えず技術革新及びコスト削減が求められております。」
従来の円高等を背景とする厳しい環境から、業界内の供給過剰と競争激化を構造的なリスクとして明示している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当軟包装資材業界におきましては、昨年後半からの原油高による原材料価格への今後の影響やインバウンド消費ブームの一服感等の懸念材料が多々あるなか、春先以降の高温気象等による需要の後押しもあり、包装資材需要においては底堅く推移いたしました。」
原油高やインバウンド消費ブームの一服感を懸念材料としつつ、包装資材需要は底堅く推移したと記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当軟包装資材業界におきましては、原油価格の変動が少なく原材料価格への影響は軽微であったものの、円高への揺り戻しによるインバウンド消費の落ち込み等により、厳しい状況で推移いたしました。」
円高への揺り戻しやインバウンド消費の落ち込みによる厳しい事業環境を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当軟包装資材業界におきましては、原油価格の変動が少なく原材料価格への影響は軽微であったものの、円高への揺り戻しによるインバウンド消費の落ち込み等により、厳しい状況で推移いたしました。」
円高への揺り戻しやインバウンド消費の落ち込みによる厳しい事業環境を再掲している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「当軟包装資材業界におきましては、円高への揺り戻しや原油価格の緩やかな上昇により、競合他社との価格競争が激しく、厳しい状況で推移いたしました。」
円高への揺り戻しと原油価格上昇を背景に、競合他社との価格競争が現実の事業環境として顕在化していると記載している。