グローバル人材・海外現地スタッフの育成と組織構築
FY2018-Q1に初出。10回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
大成ラミックグループがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より1年遅い。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに3社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「人材育成においては、新事業分野の創出を担う人材の育成を推進し、既存のフィルム・充填機・包装ノウハウに加え、デジタル技術や新領域に対応できる人材の確保・育成に取り組みます。」
人材テーマを、従来のグローバル人材・経営人材の育成に加え、新事業、デジタル技術、新領域、顧客提案及びグループ戦略を担う専門人材の確保・育成へ広げている。 - FY2025再定義有価証券報告書
「当社グループは「従業員は会社の大切な財産である」と考え、すべての従業員の人権を尊重するとともに、大成ラミックの基本行動指針のもと、従業員の人格、個性を尊重し、安全で働きやすい環境を確保するとともに従業員の多様な能力や個性を十分に発揮できるよう成長を支援します。」
人材テーマを、従来のグローバル人材・経営人材の育成から、人権、多様性、安全、健康、働きやすさ及び成長支援を含む人的資本方針として整理している。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「今後のグループ成長戦略を担う経営者人材を確保するとともに、事業会社での経営経験を通して優秀な経営人材を育成し、グループ全体の人材価値向上を目指します。」
人材テーマについて、従業員全体の能力開発に加え、持株会社体制下で事業会社の経営経験を通じた経営人材の確保・育成へと具体化している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「当社グループは「従業員は会社の大切な財産である」と考え、すべての従業員の人権を尊重するとともに、大成ラミックの基本行動指針のもと、従業員の人格、個性を尊重し、安全で働きやすい環境を確保するとともに従業員の多様な能力や個性を十分に発揮できるよう成長を支援します。」
従来のグローバル人材・海外現地スタッフ育成から、従業員の多様性、成長、安全、健康及び働きやすさを含む人的資本方針へと記載範囲を広げている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「人財は最重要の経営リソースと認識しております。将来の経営環境と戦略を見据え、最適な人員数運営と能力開発に注力してまいります。人財運営にあたっては、従業員満足と戦略遂行のバランスが不可欠であり、常に必要な人事制度の改革にも継続的に取り組んでまいります。」
人財を最重要経営リソースと位置づけ、最適人員、能力開発及び人事制度改革を継続課題としている。 - FY2021前進有価証券報告書
「組織体制の整備は完了し、2020年４月よりユニット制に移行しております。今後も戦略遂行にあたり、スピーディーな意思決定と確実な戦略運営を行うため、適時・的確に組織体制の最適化を行ってまいります。」
組織体制整備の完了と2020年4月からのユニット制移行という具体的な段階到達を記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「特に次世代を担う人材の育成が重要であると認識し、採用力の強化とともに、グローバル人材の育成、海外現地子会社スタッフの育成を図り、戦略推進力やリーダーシップを最大限に発揮できる人材育成に努めてまいります。また、環境の変化にしなやかに対応できる効率的で活力ある組織を構築してまいります。」
人材確保・次世代人材、グローバル人材及び海外現地スタッフの育成と組織構築を、対処すべき課題の一つとして継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「特に次世代を担う人材の育成が重要であると認識し、採用力の強化とともに、グローバル人材の育成、海外現地子会社スタッフの育成を図り、戦略推進力やリーダーシップを最大限に発揮できる人材育成に努めてまいります。また、環境の変化にしなやかに対応できる効率的で活力ある組織を構築してまいります。」
採用力の強化、次世代人材・グローバル人材・海外現地子会社スタッフの育成及び組織構築の方針を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「特に次世代を担う人材の育成が重要であると認識し、採用力の強化とともに、グローバル人材の育成、海外現地子会社スタッフの育成を図り、戦略推進力やリーダーシップを最大限に発揮できる人材育成に努めてまいります。また、環境の変化にしなやかに対応できる効率的で活力ある組織を構築してまいります。」
採用力の強化、次世代人材・グローバル人材・海外現地子会社スタッフの育成及び組織構築の方針を継続している。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「特に次世代を担う人材の育成が重要であると認識し、採用力の強化とともに、グローバル人材の育成、海外現地子会社スタッフの育成を図り、戦略推進力やリーダーシップを最大限に発揮できる人材育成に努めてまいります。また、環境の変化にしなやかに対応できる効率的で活力ある組織を構築してまいります。」
採用力の強化、次世代人材・グローバル人材・海外現地子会社スタッフの育成と、環境変化に対応する組織構築を新たな課題として明示している。