燃料・原材料価格の高騰
FY2016に初出。27回の記載のうち11回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018。直近の記載は2026-11-13。
昭和化学工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中129社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに48社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当該リスクの顕在化につきましては、環境問題や災害リスクに対する意識の高まり、地政学的リスクや為替変動等、その可能性は常にあると認識しております。」
燃料・原材料価格の急騰について、地政学的リスクや為替変動等を背景に残存リスクとして継続して認識している。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「当業界におきましては、運送費や各種エネルギー及び資材価格が依然として高水準で推移する等、厳しい状況が続いております。」
運送費、エネルギー及び資材価格の高水準が続き、当期の運送費増加や利益減少の背景として実際の事業環境に現れている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当業界におきましては、運送費や各種エネルギー及び資材価格が依然として高水準で推移するなど、厳しい状況が続いております。」
運送費、エネルギー価格、資材価格が依然として高水準で推移する状況を、引き続き業界環境上のリスクとして記載している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「当業界におきましては、依然高水準にある燃料費等が製造原価を圧迫するなど厳しい状況で推移しております。」
高水準の燃料費等が製造原価を圧迫する状況が、FY2024の事業環境に引き続き実際に現れている。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「当業界におきましては、各種エネルギー価格の高騰が製造原価を圧迫するなど厳しい状況で推移しております。」
各種エネルギー価格の高騰が製造原価を圧迫する状況として、燃料・原材料価格リスクが引き続き実際の事業環境に現れている。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「当業界におきましては、各種エネルギー価格のさらなる高騰による製造原価上昇不安など、先行き不透明な状況で推移しております。」
各種エネルギー価格のさらなる高騰による製造原価上昇への不安が明示され、価格高騰リスクへの懸念が続いている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当業界におきましては、各種エネルギー及び資材価格が依然として高値の水準で推移するなど、厳しい状況が続いております。」
各種エネルギー及び資材価格が高値で推移する状況を、引き続き業界環境上のリスクとして記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当業界におきましては、各種エネルギー及び資材価格高騰による製造原価の継続的な上昇懸念など、先行き不透明な状況で推移しております。」
各種エネルギー・資材価格高騰による製造原価の継続的な上昇懸念を、引き続き業界環境上のリスクとして記載している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「当業界におきましては、各種エネルギー及び資材価格高騰によるさらなる製造原価上昇懸念など、先行き不透明な状況で推移しております。」
各種エネルギー・資材価格高騰によるさらなる製造原価上昇懸念が明示され、原材料・燃料価格リスクの懸念が続いている。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「当業界におきましては、原油価格高騰による製造原価の上昇や国内需要の伸び悩み等により、依然として厳しい状況で推移しております。」「利益面では、全社規模でのコスト削減を継続したものの製造原価の上昇が影響し経常利益３億85百万円（同３億92百万円）となりました。」
原油価格高騰による製造原価の上昇が、経常利益の前年同期比減少要因として引き続き実績に現れている。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「当業界におきましては、原油価格高騰による製造原価の上昇や国内需要の伸び悩み等により、依然として厳しい状況で推移しております。」「この結果、当第２四半期連結累計期間の業績は、主に海外市場での売上減少の影響により売上高38億99百万円（前年同期は40億65百万円）となりました。利益面では、全社規模でのコスト削減を継続したものの製造原価の上昇が影響し経常利益２億41百万円（同３億31百万円）」
従来からの製造原価上昇が、今回は原油価格高騰によるものとして具体化され、経常利益の減少要因として引き続き実績に現れている。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面では、全社規模でのコスト削減を継続したものの製造原価の上昇が影響し経常利益１億50百万円（同１億56百万円）」
製造原価の上昇が経常利益の減少要因として当四半期の業績に実際に現れている。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「利益面では、製造原価の上昇に加え輸送費が増加した影響及び「持分法投資利益」の減少などにより経常利益４億１百万円（同25.2％減）」
製造原価の上昇と輸送費の増加が第３四半期累計期間の経常利益25.2％減少要因として現れ、第２四半期累計期間より減益率が拡大した。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「利益面では、製造原価の上昇に加え輸送費が増加した影響及び「持分法投資利益」の減少などにより経常利益２億77百万円（同22.9％減）」
製造原価の上昇と輸送費の増加が、第２四半期累計期間の経常利益22.9％減少の要因として現れ、前年同期に比べ影響が拡大した。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面では、製造原価の上昇に加え輸送費が増加した影響及び持分法投資利益の減少などにより、経常利益１億44百万円（同27.5％減）」
製造原価の上昇と輸送費の増加が、経常利益の前年同期比27.5％減少要因として実績に現れた。 - FY2019悪化有価証券報告書
「利益面では、全社規模でのコスト削減策を実施するなど、各種施策を推進しましたが、製造原価の上昇に加え、輸送費が増加した影響などにより、経常利益は6億63百万円（同10.5％減）」
燃料・原材料価格上昇に加え、輸送費増加による製造原価上昇が通期の経常利益10.5％減少要因として現れた。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「利益面では、原燃料価格高騰による製造原価上昇に加え、輸送費が増加した影響などにより営業利益が前年同期比で減少したものの、「持分法による投資利益」が増加したことなどにより、経常利益５億36百万円（同5.2％増）」
従来の原材料・燃料価格上昇に加えて輸送費増加が記載され、製造原価上昇と営業利益減少という影響が現れている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面では、燃料費をはじめとする原材料価格上昇の影響などにより、経常利益３億60百万円（同2.3％減）、前年度に実施した本社事務所移転費用などが減少したことにより、親会社株主に帰属する四半期純利益２億59百万円（同4.7％増）となりました。」
燃料費をはじめとする原材料価格の上昇が、経常利益の前年同期比2.3％減少要因として引き続き実績に現れている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面では、燃料費をはじめとする原材料価格上昇の影響などにより、経常利益１億99百万円（同7.4％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益１億35百万円（同7.8％減）となりました。」
燃料費をはじめとする原材料価格の上昇が、経常利益と親会社株主に帰属する四半期純利益の減少要因として引き続き実績に現れている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「燃料価格や物流費などの高騰が、経常利益を押し下げる結果となりました。」
燃料価格等の上昇が経常利益を押し下げる要因として実際の業績説明に現れた。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループが製造工程において使用している燃料、その他各種原材料価格が高水準のまま長期間推移した場合、製造コストが上昇し、当社グループの業績及び財務状況等に影響を与える可能性があります。」
燃料その他の原材料価格が高止まりする場合の製造コスト上昇をリスクとしている。