新型コロナウイルス感染症対策委員会による感染拡大防止
FY2021-Q1に初出。9回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
- FY2026後退有価証券報告書
「また、在宅勤務やオンラインによる営業活動の継続等、臨機応変な事業活動を展開することで、環境と安全に配慮した持続的な発展を目指してまいります。」
感染症対策委員会、マスク着用、出張自粛等の個別対策から、在宅勤務・オンライン営業を含む一般的な柔軟な事業活動の記載へ移っている。 - FY2025後退有価証券報告書
「また、在宅勤務やオンラインによる営業活動の継続等、臨機応変な事業活動を展開することで、環境と安全に配慮した持続的な発展を目指してまいります。」
新型コロナウイルス感染症対策委員会、マスク着用、出張自粛等の個別対策は記載されず、在宅勤務・オンライン営業を含む一般的な柔軟な事業活動の記載へ移った。 - FY2024後退有価証券報告書
「2023年5月から政府により同感染症に対する感染症法上の位置付けが「5類感染症」に変更され、マスクの着用も個人の判断に委ねられるなど、経済活動の正常化中心の考え方に移行している状況」
感染症対策委員会による個別の感染拡大防止策の記載から、5類移行と経済活動の正常化を前提とする記載へ重点が移った。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社は「新型コロナウイルス感染症対策委員会」にて、お客様及び役職員の安全を最優先事項と捉え感染拡大を防ぐため、就労時などのマスク着用や手指消毒の徹底、ウェブ会議の推奨、不要不急の国内外出張並びに工場見学その他各種イベントの開催または参加の見合わせ、感染拡大の影響が特に甚大な地域における社員の在宅勤務の励行など、当社グループの業績及び財政状況などに対する影響の低減につながるあらゆる策を継続しております。」
感染症対策委員会の下で、マスク・手指消毒、ウェブ会議、出張・イベント見合わせ、在宅勤務などの感染拡大防止策を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社は「新型コロナウイルス感染症対策委員会」にて、お客様及び役職員の安全を最優先事項と捉え感染拡大を防ぐため、就労時などのマスク着用や手指消毒の徹底、ウェブ会議の推奨、不要不急の国内外出張並びに工場見学その他各種イベントの開催または参加の見合わせ、感染拡大の影響が特に甚大な地域における社員の在宅勤務の励行など、当社グループの業績及び財政状況などに対する影響の低減につながるあらゆる策を継続しております。」
感染症対策委員会の下で、マスク・手指消毒、ウェブ会議、出張・イベント見合わせ、在宅勤務などの感染拡大防止策を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社は「新型コロナウイルス感染症対策委員会」にて、お客様及び役職員の安全を最優先事項と捉え感染拡大を防ぐため、就労時などのマスク着用や手指消毒の徹底、ウェブ会議の推奨、不要不急の国内外出張の自粛、工場見学その他各種イベントの開催または参加の見合わせ、感染拡大の影響が特に甚大な地域における社員の在宅勤務の励行など、当社グループの業績及び財政状況などに対する影響の低減につながるあらゆる策を継続しております。」
感染症対策委員会の下で、マスク・手指消毒、ウェブ会議、出張・イベント見合わせ、在宅勤務などの感染拡大防止策を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社は「新型コロナウイルス感染症対策委員会」にて、お客様及び役職員の安全を最優先事項と捉え感染拡大を防ぐため、就労時などのマスク着用や手指消毒の徹底、ウェブ会議の推奨、不要不急の国内外出張並びに工場見学その他各種イベントの開催または参加の見合わせ、感染拡大の影響が特に甚大な地域における社員の在宅勤務の励行など、当社グループの業績及び財政状況などに対する影響の低減につながるあらゆる策を継続しております。」
感染症対策委員会の下で、マスク・手指消毒、ウェブ会議、出張・イベント見合わせ、在宅勤務などの感染拡大防止策を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社は「新型コロナウイルス感染症対策委員会」にて、お客様及び役職員の安全を最優先事項と捉え感染拡大を防ぐため、就労時などのマスク着用や手指消毒の徹底、ウェブ会議の推奨、不要不急の国内外出張並びに工場見学その他各種イベントの開催または参加の見合わせ、感染拡大の影響が特に甚大な地域における社員の在宅勤務の励行など、当社グループの業績及び財政状況などに対する影響の低減につながるあらゆる策を継続しております。」
感染症対策委員会の下で、マスク・手指消毒、ウェブ会議、出張・イベント見合わせ、在宅勤務などの感染拡大防止策を継続している。 - FY2021-Q1初出有価証券報告書
「当該リスクへの対応につきまして、当社は「新型コロナウイルス感染症対策委員会」にて、お客様及び役職員の安全を最優先事項と捉え感染拡大を防ぐため、就労時などのマスク着用や手指消毒の徹底、ウェブ会議の推奨、不要不急の国内外出張の自粛、並びに工場見学その他各種イベントの開催または参加の見合わせ、感染拡大の影響が特に甚大な地域における社員の在宅勤務の励行など、当社グループの業績及び財政状況などに対する影響の低減につながるあらゆる策を継続しております。」
新型コロナウイルス感染症への対応として、対策委員会を設置し、マスク・手指消毒、ウェブ会議、出張自粛、イベント見合わせ、在宅勤務など複数の感染拡大防止策を実施している。