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リプロセル(4978)・施策持分法適用除外

幹細胞技術と化粧品技術を組み合わせた新規化粧品事業

FY2017-Q2に初出。5回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2022-Q2。

5記載
6年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2017-Q3 – FY2018-Q3再掲FY2018 – FY2022-Q22016: 12017: 120172018: 220182019: 020192020: 020202021: 12021
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幹細胞培養・カプセル化技術による化粧品事業の合弁展開1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風0社

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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2022-Q2持分法適用除外有価証券報告書

    「当第2四半期連結会計期間より、持分法適用関連会社であった株式会社リプロキレートは、保有する株式を全て売却したため、持分法適用の範囲から除外しております。」

    リプロキレート社の保有株式を全て売却し、持分法適用の範囲から除外した。化粧品事業の今後の扱いについて、本文では明示されていない。
  2. FY2018再掲有価証券報告書

    「最後に、化粧品販売事業を行っている当社関連子会社のリプロキレート社が第1号製品「セルアージュ バイオマスク」の販売を開始しました。」

    幹細胞培養技術を活用した化粧品事業について、第1号製品の販売開始後も新製品開発を継続する方針を確認している。
  3. FY2018-Q3前進有価証券報告書

    「また、化粧品販売事業を行っている当社関連子会社のリプロキレート社が第1号製品「セルアージュ バイオマスク」の販売を開始しました。」

    幹細胞培養技術を応用した化粧品事業について、合弁会社による第1号製品の販売開始という具体的な事業化マイルストーンに到達した。
  4. FY2017-Q3前進有価証券報告書

    「当社では幹細胞培養技術を応用した化粧品類の販売を行う合弁会社として「リプロキレート社」を設立し、化粧品事業への参入を開始いたしました。現在では、平成29年度中の製品化を目指して活動を進めております。」

    合弁会社による化粧品事業への参入開始を確認し、平成29年度中の製品化という時間軸を示した。
  5. FY2017-Q2初出有価証券報告書

    「今後、当社の幹細胞技術とキレート社の化粧品開発技術を組み合わせ、新たな化粧品の開発を行ってまいります。今回、キレート社と化粧品等に関する共同開発を進めると同時に、開発した製品の販売会社としてリプロキレート社を設立いたします。」

    キレートジャパン、昇陽との合弁会社リプロキレートを設立し、幹細胞培養技術とフリーズドライ・カプセル化技術を組み合わせた化粧品の共同開発・販売を新規事業として開始する。資本金は30百万円、出資比率は当社35%、キレートジャパン40%、昇陽25%である。
一緒に動いた変遷

「化粧品事業による一般消費者市場への顧客層拡大」は、この変遷が動いた5回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

2★1
  1. ★この変遷
  2. 1化粧品事業による一般消費者市場への顧客層拡大2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
リプロセルの次の決算プレビューはまだありません。
報道
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