東洋ドライルーブ（4976）・リスク顕在化
固定資産・のれんの減損リスク
FY2024に初出。5回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」は2026-08-07。直近の記載はFY2026。
5記載
3年にわたる
2うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
地価・収益性・市況悪化による不動産・固定資産の減損リスク403社が書いているテーマ・逆風418社・追い風0社
東洋ドライルーブがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より5年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。96社中51社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに67社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている189社のうち14社を表示しています。上の文は189社すべてから計算しています。このテーマの418件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026顕在化有価証券報告書
「広東省広州市南沙区で保有する資産について、収益性の低下がみられたため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（64,013千円）として特別損失に計上しております。」
固定資産・のれんの減損可能性として従来開示していたリスクについて、中国広州の事業用資産で収益性低下に伴う64,013千円の減損損失が実際に発生した。 - FY2025再掲有価証券報告書
「将来の予測不能な事業上の前提条件の変化によって見積りが変更されることにより、回収可能価額が減少し、減損損失が発生する可能性があります。」
固定資産について、事業計画や経営環境の変化による将来キャッシュ・フローや回収可能価額の見積り変動と減損リスクを継続して開示している。 - FY2024初出有価証券報告書
「将来の予測不能な事業上の前提条件の変化によって見積りが変更されることにより、回収可能価額が減少し、減損損失が発生する可能性があります。」
固定資産およびのれんについて、事業計画や経営環境の変化により将来キャッシュ・フローや回収可能価額の見積りが変動し、減損損失が発生する可能性を新たに記載している。