研究開発機能の集中と柔軟な開発組織
FY2016に初出。33回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。14社中2社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1研究開発費の中間実績更新有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動は日本で行っており、その金額は、７億36百万円であります。なお、当中間連結会計期間において当社の研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発を日本に集中する体制に重要な変更はないとし、当中間連結会計期間の研究開発費を7億36百万円と更新している。 - FY2025-H1研究開発費の中間実績更新有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動は日本で行っており、その金額は、６億38百万円であります。なお、当中間連結会計期間において当社の研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発を日本に集中する体制に重要な変更はないとし、当中間連結会計期間の研究開発費を６億38百万円と更新している。 - FY2024-H1研究開発費の中間実績更新有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動は日本で行っており、その金額は、６億７百万円であります。なお、当中間連結会計期間において当社の研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発活動を日本に集中する体制に重要な変更はないとし、当中間連結会計期間の研究開発費を６億７百万円と更新している。 - FY2024-Q1研究開発費の四半期実績更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動は日本で行っており、その金額は、３億25百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社の研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発を日本で行う集中体制に重要な変更はないとし、当第１四半期の研究開発費を3億25百万円と更新している。 - FY2023研究開発体制・費用の年度更新有価証券報告書
「当社グループでは、提出会社従業員数（2023年12月31日現在263名）の約３割を研究開発業務に配員して、研究開発機能を提出会社に集中させることにより、研究開発活動の効率化を図っております。 提出会社では77名が薬品の開発およびその関連業務にあたっております。」
研究開発を日本の提出会社に集中する体制を継続し、提出会社の研究開発担当者数を77名と更新した。当期の研究開発費総額は12億19百万円である。 - FY2023-Q3研究開発費の四半期実績更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動は日本で行っており、その金額は、９億２百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社の研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発を日本に集中する体制に重要な変更はないとし、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を9億2百万円と更新している。 - FY2023-Q2研究開発費の更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動は日本で行っており、その金額は、５億92百万円であります。」
研究開発活動を日本に集中する体制に重要な変更はなく、当第2四半期連結累計期間の研究開発費は5億92百万円となった。 - FY2023-Q1研究開発費の四半期実績更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動は日本で行っており、その金額は、３億16百万円であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において当社の研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発を日本で行う集中体制に重要な変更はないとし、当第１四半期の研究開発費を３億16百万円と更新している。 - FY2022研究開発体制・費用の更新有価証券報告書
「当社グループでは、提出会社従業員数（2022年12月31日現在253名）の約３割を研究開発業務に配員して、研究開発機能を提出会社に集中させることにより、研究開発活動の効率化を図っております。提出会社では79名が薬品の開発およびその関連業務に当たっております。」
研究開発機能を提出会社に集中する体制と4つの製品開発グループ等を継続している。研究開発担当者数は前回の80名から79名となり、研究開発費は13億30百万円である。 - FY2022-Q3研究開発費の更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動は日本で行っており、その金額は、９億96百万円であります。」
研究開発を日本で行う集中体制を継続し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を9億96百万円と更新している。 - FY2022-Q2研究開発費の更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動は日本で行っており、その金額は、６億61百万円であります。」
研究開発活動を日本で行う集中体制に重要な変更がないことを再確認し、研究開発費を6億61百万円と更新している。 - FY2022-Q1研究開発費の更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動は日本で行っており、その金額は、３億31百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社の研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発を日本に集中する体制に重要な変更がないことを再確認し、当第1四半期の研究開発費を3億31百万円と更新している。 - FY2021前進有価証券報告書
「提出会社では80名が薬品の開発およびその関連業務に当たっております。」
研究開発機能を提出会社に集中する体制を継続し、研究開発担当者数を79名から80名へ更新している。また、テーマの進捗や市場ニーズの変化に対応する迅速かつ柔軟な組織を記載している。 - FY2021-Q2研究開発費の更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動は日本で行っており、その金額は、６億52百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社の研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発を日本に集中する体制に重要な変更がないことを再確認し、当第２四半期連結累計期間の研究開発費を６億52百万円と更新している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動は日本で行っており、その金額は、３億28百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社の研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発を日本に集中する体制に重要な変更がないことを再確認し、当第１四半期の研究開発費を３億28百万円と記載している。 - FY2020研究開発体制・費用の更新有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費総額は1,359百万円であり、すべて提出会社におけるものであります。」
研究開発を提出会社に集中する方針のもと、当連結会計年度の研究開発費総額を13億59百万円と更新している。 - FY2020研究開発体制・費用の更新有価証券報告書
「当社グループでは、提出会社従業員数（2020年12月31日現在228名）の約３割を研究開発業務に配員して、研究開発機能を提出会社に集中させることにより、研究開発活動の効率化を図っております。提出会社では79名が薬品の開発およびその関連業務に当たっております。」
日本の提出会社への研究開発機能集中と79名の研究開発担当体制を継続している。当連結会計年度の研究開発費総額は13億59百万円である。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動は日本で行っており、その金額は、９億92百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社の研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発を日本に集中する体制に重要な変更がないことを再確認し、研究開発費を9億92百万円と更新している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動は日本で行っており、その金額は、６億51百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において当社の研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発を日本で行う集中体制に重要な変更がないことを再確認し、研究開発費を６億51百万円と記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動は日本で行っており、その金額は、３億47百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社の研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発を日本で行う集中体制に重要な変更がないことを再確認し、研究開発費3億47百万円を記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動は日本で行っており、その金額は、８億78百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社の研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発を日本に集中する体制に重要な変更がないことを再確認し、研究開発費を8億78百万円と記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動は日本で行っており、その金額は、５億77百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において当社の研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発を日本に集中する体制に重要な変更がないことを再確認し、当第２四半期連結累計期間の研究開発費を５億77百万円と記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動は日本で行っており、その金額は、２億84百万円であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において当社の研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発を日本に集中する体制に重要な変更がないことを再確認し、当第1四半期の研究開発費を2億84百万円と記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当社グループでは、提出会社従業員数（平成30年12月31日現在225名）の約３割を研究開発業務に配員して、研究開発機能を提出会社に集中させることにより、研究開発活動の効率化を図っております。提出会社では79名が薬品の開発およびその関連業務に当たっております。」
研究開発機能の集中体制を継続し、研究開発担当者数を79名へ更新している。既存製品改良、新領域、配線形成、金属・樹脂接合などの4グループと機械・自動分析装置開発を記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動は日本で行っており、その金額は、８億25百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において当社の研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発を日本に集中する体制に重要な変更がないことと、当第3四半期連結累計期間の研究開発費8億25百万円を記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動は日本で行っており、その金額は、５億51百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において当社の研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発を日本に集中する体制に重要な変更がないことと、当第２四半期連結累計期間の研究開発費5億51百万円を記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動は日本で行っており、その金額は、２億64百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社の研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発を日本に集中する体制に重要な変更がないことと、当四半期の研究開発費2億64百万円を記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動は日本で行っており、その金額は、４億83百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社の研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発を日本で行う集中体制に重要な変更がないことと、研究開発費4億83百万円を記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動は日本で行っており、その金額は、２億39百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社の研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発を日本で行う集中体制に重要な変更がないことと、当第1四半期の研究開発費2億39百万円を記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「提出会社では68名が薬品の開発およびその関連業務に当たっております。提出会社の研究開発体制は、主に４つのグループが製品開発業務に当たっております。」
研究開発機能を提出会社に集中する体制を継続し、研究開発担当者は68名、製品開発は4グループを中心に行っていると更新している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「提出会社では66名が研究所において薬品の開発およびその関連業務に当たっております。提出会社の研究開発体制は、主に４つのグループが製品開発業務に当たっております。」
研究開発機能を日本の提出会社に集中する体制を継続し、研究所66名、製品開発4グループに加え、知財および機械・自動分析装置の開発機能を記載している。 - FY2016-Q4再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動は日本で行っており、その金額は、６億４百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社の研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発を日本に集中する体制に重要な変更がないことと、当第3四半期連結累計期間の研究開発費604百万円を記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループでは、提出会社従業員数（平成28年３月31日現在186名）の約３割を研究所に配員して、研究開発機能を提出会社に集中させることにより、研究開発活動の効率化を図っております。」
研究所への人員集中、既存製品・新領域・配線形成・金属樹脂接合などの専門グループ編成を記載している。