感染症下のテレワーク・事業継続対応
FY2020に初出。10回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。7社中2社が悪化側に。
- FY2024再掲有価証券報告書
「フレックスタイム制度、テレワーク勤務、短時間勤務制度など、働く従業員が個々の状況に応じ働きやすい制度設計を心がけております。」
感染症対応から働き方の多様化・ワークライフバランスの施策へ移行した位置付けを継続している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「フレックスタイム制度、テレワーク勤務、短時間勤務制度など、働く従業員が個々の状況に応じ働きやすい制度設計を心がけております。」
感染症拡大防止を目的としたテレワーク対応から、フレックスタイム、テレワーク、短時間勤務による働き方の多様化とワークライフバランスの施策へ位置付けが変化している。 - FY2022-Q3後退有価証券報告書
「このような環境のなか、当社グループでは、新型コロナウイルス感染症に対してテレワークの推奨、WEB会議の活用、出勤が必要な場合においてもフレックス制による時差通勤などの様々な感染拡大防止策を講じながら」
感染症対応として従来の「テレワークの徹底」から「テレワークの推奨」へ表現が弱まり、WEB会議・フレックス制による時差通勤は継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境のなか、当社グループでは、新型コロナウイルス感染症に対して引き続きテレワークの徹底、WEB会議の活用、出勤が必要な場合においても完全フレックス制による時差通勤などの様々な感染拡大防止策を講じながら」
テレワーク、WEB会議、完全フレックス制による時差通勤などの感染拡大防止策を引き続き実施している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症に対してテレワークの徹底、WEB会議の活用、出勤が必要な場合においてもフレックス制による時差通勤などの様々な感染防止策を講じながら」
テレワーク、WEB会議、フレックス制による時差通勤などの感染防止策を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「テレワークの徹底、WEB会議の活用、出勤が必要な場合においても完全フレックス制による時差通勤などの様々な感染拡大防止策を講じながら」
テレワーク、WEB会議、完全フレックス制による時差通勤を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境のなか、当社グループでは、新型コロナウイルス感染症に対してテレワークの徹底、WEB会議の活用、出勤が必要な場合においても完全フレックス制による時差通勤などの様々な感染拡大防止策を講じながら、機動的かつ柔軟に市場の変化に対応し企画開発やプロモーション、販売、顧客リレーション活動に取り組んでまいりました。」
テレワーク、WEB会議、完全フレックス制による時差通勤などの感染拡大防止策と、企画開発・販売等の従来活動を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境のなか、当社グループでは、新型コロナウイルス感染症に対してテレワークの徹底、WEB会議の活用、出勤が必要な場合においても完全フレックス制による時差通勤などの様々な感染拡大防止策を講じながら、機動的かつ柔軟に市場の変化に対応し企画開発やプロモーション、販売、顧客リレーション活動に取り組んでまいりました。」
テレワーク、WEB会議、完全フレックス制による時差通勤などの感染拡大防止策を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境のなか、当社グループでは、新型コロナウイルス感染症に対してテレワークの徹底、WEB会議の活用、出勤が必要な場合においても完全フレックス制による時差通勤などの様々な感染拡大防止策を講じながら、機動的かつ柔軟に市場の変化に対応し」
テレワークとWEB会議に加え、完全フレックス制による時差通勤を含む感染拡大防止策を継続している。 - FY2020初出有価証券報告書
「在宅勤務、出張禁止、毎日の検温など、従業員の安全と健康を最優先にした対応の徹底、生産、販売、在庫、物流状況の把握、資金管理の厳格化を行いました。」
在宅勤務、オンライン会議、出社ガイドライン、供給・在庫・物流把握、資金管理により影響の極小化を図っている。