ECサイトの機能改善・基幹システム刷新
FY2021に初出。9回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2025。
プレミアアンチエイジングがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。10社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2025再定義有価証券報告書
「当連結会計年度において実施いたしました設備投資の総額は、188百万円（ソフトウエア仮勘定を含む）であります。その主な内容はアンチエイジング事業におけるソフトウエアの追加開発によるものです。」
新たな販売系システムの開発中止後も、自社通販システムの機能追加等、既存のデジタル基盤の追加開発へ重点を移している。 - FY2024-Q3削除有価証券報告書
「クラウドサービスの使用中止を決定したことに伴う当該システムのライセンス契約に関連する損失であります。なお、将来の契約履行に伴い発生する可能性のある損失については、損失の見込額を契約損失引当金として計上しております。」
販売系システムの開発中止に続き、クラウドサービスの使用中止に伴う契約損失147百万円及び契約損失引当金繰入額250百万円、ソフトウエア仮勘定の減損損失492百万円を計上した。 - FY2024-Q2削除有価証券報告書
「事業環境の悪化及び今後の見通しの不確実性を勘案し、新たな販売系システムの開発を中止したことから、当第２四半期連結累計期間において、ソフトウエア仮勘定に係る減損損失及び契約損失並びに契約損失引当金繰入額を特別損失として計上しました。」
新たな販売系システムの開発中止を決定した。これに伴い、ソフトウエア仮勘定の減損損失492百万円、契約損失147百万円、契約損失引当金繰入額250百万円を計上した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「固定資産は、前連結会計年度末と比較して66百万円増加し、2,971百万円となりました。これは主に、有形固定資産の減少16百万円、ソフトウエアの投資やコーポレートロゴの刷新等による無形固定資産の増加90百万円、敷金等による投資その他の資産の減少7百万円によるものです。」
ソフトウェア投資等により無形固定資産が90百万円増加した。ECサイト・基幹システム刷新を含むデジタル基盤への投資が継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度において実施いたしました設備投資の総額は、803,540千円（建設仮勘定及びソフトウエア仮勘定を含む）であります。その主な内容は基幹システム等の構築及び機能追加費用775,546千円であります。」
基幹システム等への設備投資を拡大し、NetSuite、Salesforce等の構築・機能追加を進めた。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度において実施いたしました設備投資の総額は、185,319千円（建設仮勘定及びソフトウエア仮勘定を含む）であります。その主な内容は本社事務所の備品に係る費用17,511千円、ECサイトの機能改善等に関わるソフトウエア開発費157,279千円であります。」
ECサイト・基幹システム関連を含むソフトウエア投資を進め、年間設備投資185,319千円、ソフトウエア開発費157,279千円を計上した。基幹システムNetSuiteの構築も記載されている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループにおける棚卸資産の評価方法は、従来、総平均法による原価法を採用しておりましたが、第１四半期連結会計期間より移動平均法による原価法に変更しております。」
基幹システム導入を契機とした棚卸資産評価方法の変更を継続して適用している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当社グループにおける棚卸資産の評価方法は、従来、総平均法による原価法を採用しておりましたが、当第１四半期連結会計期間より移動平均法による原価法に変更しております。この変更は、基幹システムの導入を契機として、より迅速かつ適正な期間損益計算を行うことを目的としたものであります。」
基幹システムの導入を契機に、当第1四半期から棚卸資産の評価方法を移動平均法へ変更し、期間損益計算の迅速化・適正化に結び付けた。 - FY2021初出有価証券報告書
「ECサイトの機能改善等に関わるソフトウエア開発費87,396千円。」
ECサイト及び基幹システムの改善に投資し、設備計画では総額390,000千円、2022年７月完了予定としている。