原材料価格の高騰
FY2019に初出。7回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。
新日本製薬がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに39社。
- FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「また、「Wellness Food」においては、原材料価格の上昇と為替変動に伴う原価高騰に対して一時的に広告宣伝費を抑制しました。」
原材料価格の上昇と為替変動に伴う原価高騰がWellness Foodで実際に生じ、対応として広告宣伝費を一時的に抑制した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「世界的な原材料・エネルギー価格の高騰や為替動向、賃金上昇を上回る物価上昇の影響等もあり、依然として不確実性を伴う状況が続いております。」
原材料・エネルギー価格の高騰及び為替動向を含むコスト・物価上昇要因が継続していると記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「一方で、世界的な資源価格の上昇や為替変動による物価上昇などにより、依然として先行きは不透明な状況にあります。」
世界的な資源価格上昇及び為替変動による物価上昇が継続していると記載している。当社業績への具体的な影響発生については記載していない。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「一方、ウクライナ情勢の影響から世界的な原油価格・原材料費高騰、急激な円安の進行等による食品や日用品、光熱費等の値上げは継続し、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
ウクライナ情勢を背景とする原油・原材料費高騰、円安及び物価上昇が継続していると記載している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症のワクチン接種の進展により行動制限が緩和され、少しずつ経済活動回復の兆しが見られる一方、海外情勢の変化による世界的な原油価格・原材料費高騰、急激な円安の進行等による食品や日用品、光熱費等の値上げなど、予断を許さない状況が続いております。」
原油価格・原材料費の高騰に加え、円安による食品・日用品・光熱費等の値上げを明示し、コスト上昇要因の影響範囲を広げている。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「当社グループが事業を展開する化粧品をはじめとした業界におきましても、原油価格や原材料価格の高騰による影響が懸念されておりますが、現時点では当社業績に対する影響はありません。」
原油価格・原材料価格の高騰が業界への影響懸念として顕在化したが、現時点で当社業績への影響はないとしている。 - FY2019初出有価証券報告書
「しかし、原油等素材価格の動向により、主要原材料の価格が高騰した場合は、当社の製造委託先からの商品仕入価格も上昇する可能性があり、当社の財政状態及び経営成績等に悪影響を及ぼす可能性があります。」
製造委託先による調達先分散等の対策があるが、原油等素材価格上昇による仕入価格上昇をリスクとしている。