ストック・オプション行使による株式価値希薄化リスク
FY2017に初出。11回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「該当事項はありません。」
当中間連結会計期間においてストック・オプション制度およびその他の新株予約権等に該当事項がないことを再確認している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「該当事項はありません。」
当四半期報告書ではストック・オプション制度の内容に該当事項がなく、潜在株式も存在しないとしている。株式価値希薄化リスクが数量面で低い状態を再確認している。 - FY2022対処有価証券報告書
「権利行使47,400 失効3,600 未行使残－」
当連結会計年度にストック・オプション47,400株が行使され、3,600株が失効し、未行使残がなくなったため、潜在株式による希薄化リスクは数量面で低下している。 - FY2021後退有価証券報告書
「2021年３月20日現在、ストック・オプションによる潜在株式総数は51,000株であり、発行済株式総数7,996,200株の0.6％に相当しております。これらのストック・オプションが行使された場合、新株式が発行され、株式価値が希薄化する可能性があります。」
潜在株式総数は前回の76,800株から51,000株へ、発行済株式総数に対する割合は1.0％から0.6％へ減少した。希薄化リスク自体は継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
ストック・オプション行使による株式価値希薄化リスクについて重要な変更がないとしている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて、重要な変更はありません。」
ストック・オプション行使による株式価値希薄化リスクについて重要な変更がないとしている。 - FY2020後退有価証券報告書
「2020年３月20日現在、ストック・オプションによる潜在株式総数は76,800株であり、発行済株式総数7,970,400株の1.0％に相当しております。これらのストック・オプションが行使された場合、新株式が発行され、株式価値が希薄化する可能性があります。」
潜在株式総数は前回の85,200株から76,800株へ、発行済株式総数に対する割合は1.1％から1.0％へ減少した。希薄化リスク自体は継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
ストック・オプション行使による株式価値希薄化リスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「2019年３月20日現在、ストック・オプションによる潜在株式総数は85,200株であり、発行済株式総数7,962,000株の1.1％に相当しております。これらのストック・オプションが行使された場合、新株式が発行され、株式価値が希薄化する可能性があります。」
潜在株式数85,200株、希薄化割合1.1％と、ストック・オプション行使による株式価値希薄化リスクを再掲している。 - FY2018後退有価証券報告書
「平成30年３月20日現在、ストック・オプションによる潜在株式総数は85,200株であり、発行済株式総数7,962,000株の1.1％に相当しております。これらのストック・オプションが行使された場合、新株式が発行され、株式価値が希薄化する可能性があります。」
潜在株式数は前回の88,800株から85,200株へ減少した一方、発行済株式総数に対する割合は1.1％で、希薄化リスク自体は継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「平成29年３月20日現在、ストック・オプションによる潜在株式総数は88,800株であり、発行済株式総数7,959,600株の1.1％に相当しております。これらのストック・オプションが行使された場合、新株式が発行され、株式価値が希薄化する可能性があります。」
潜在株式数と発行済株式総数に占める割合を示し、行使時の株式価値希薄化をリスクとして初めて記載している。