卸売チャネル拡大と共同開発・ＰＢ・ＯＥＭ事業の強化
FY2016に初出。25回の記載のうち20回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに24社。
- FY2026前進有価証券報告書
「その他卸売事業（国内卸売事業・海外卸売事業）では、国内において主要取引先の店舗閉鎖や大口受注の減少の影響を受けた一方、海外では中国代理店の集約による販売効率の向上により出荷量が増加し、2,895,239千円（前期比10.1％増）となりました。」
中国代理店の1社集約による販売効率向上が通期の海外卸売拡大に結び付き、その他卸売売上は前年同期比10.1％増となった。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「その他卸売事業（国内卸売事業・海外卸売事業）では、国内では主要取引先の店舗閉鎖や大口受注の減少により売上が減少した一方、海外では2025年４月より中国代理店を１社に集約したことにより販売効率が向上し、中国向け出荷量が大幅に増加した結果、1,462,422千円（前年同期比10.6％増）となりました。」
卸売事業で中国代理店を2025年4月から1社に集約し、販売効率の向上と中国向け出荷量の増加を実現した。その他卸売売上は前年同期比10.6％増となった。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
卸売チャネル拡大、共同開発・PB・OEM強化を含む既存の経営戦略について、重要な変更がないと記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
卸売チャネル拡大、共同開発・PB・OEM強化を含む既存の経営戦略について、重要な変更がないと記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
卸売チャネル拡大、共同開発・PB・OEM強化を含む既存の経営戦略について、重要な変更がないと記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
卸売チャネル拡大、共同開発・ＰＢ・ＯＥＭ強化を含む既存の経営戦略について、重要な変更がないと記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
卸売チャネル拡大、共同開発・ＰＢ・ＯＥＭ強化を含む既存の経営戦略について、重要な変更がないと記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
卸売チャネル拡大、共同開発・ＰＢ・ＯＥＭ強化を含む既存の経営戦略について、重要な変更がないと記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
卸売チャネル拡大、共同開発・ＰＢ・ＯＥＭ強化を含む既存の経営戦略について、重要な変更がないと記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「株式会社ＨプラスＢライフサイエンスにおいても商品の販路獲得を積極的に進めてまいります。」
ＨプラスＢライフサイエンスの商品販路獲得を継続して掲げている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
卸売チャネル拡大、共同開発・ＰＢ・ＯＥＭ強化を含む既存の経営戦略について、重要な変更がないと記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
卸売チャネル拡大、共同開発・ＰＢ・ＯＥＭ強化を含む既存の経営戦略について、重要な変更がないと記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
卸売チャネル拡大、共同開発・ＰＢ・ＯＥＭ強化を含む既存の経営戦略について、重要な変更がないと記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「株式会社ＨプラスＢライフサイエンスにおいても商品の販路獲得を積極的に進めてまいります。」
ＨプラスＢライフサイエンスの商品販路獲得を継続して掲げている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
卸売チャネル拡大、共同開発・ＰＢ・ＯＥＭ強化を含む既存の経営戦略について、重要な変更がないと記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
卸売チャネル拡大、共同開発・ＰＢ・ＯＥＭ強化を含む既存の経営戦略について、重要な変更がないと記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
卸売チャネル拡大、共同開発・ＰＢ・ＯＥＭ強化を含む既存の経営戦略について、重要な変更がないと記載している。 - FY2018後退有価証券報告書
「卸売事業においては、地域エリア深耕と連動した販売チャネルの統廃合を行うことで、売上の拡大とハーバーブランドの認知度向上とともに、株式会社ＨプラスＢライフサイエンスによる新規食品商材の販路獲得を積極的に進めてまいります。」
地域深耕、販売チャネル統廃合、新規食品商材の販路獲得は継続している。一方、前回まで記載されていた共同開発商品、ＰＢ商品、ＯＥＭ事業の強化への言及がなくなっている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
卸売チャネル拡大、共同開発・ＰＢ・ＯＥＭ強化を含む既存の経営戦略について、重要な変更がないと記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
卸売チャネル拡大、共同開発・ＰＢ・ＯＥＭ強化を含む既存の経営戦略について、重要な変更がないと記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
卸売チャネル拡大、共同開発・ＰＢ・ＯＥＭ強化を含む既存の経営戦略について、重要な変更がないと記載している。 - FY2017-Q3後退有価証券報告書
「卸売事業においては、地域エリア深耕と連動した販売チャネルの統廃合を行うことで、売上の拡大とハーバーブランドの認知度向上とともに、株式会社ＨプラスＢライフサイエンスによる新規食品商材と流通チャネルへの導入促進を積極的に進めてまいります。また、当社グループの商品開発力と製造技術力を戦略的に活用し、化粧品や食品の共同開発商品、ＰＢ商品やＯＥＭ事業の攻勢を強めてまいります。」
販売チャネルの統廃合、新規食品商材の導入、共同開発・PB・OEM強化は継続している。一方、前回まで明記されていた男の美学株式会社による男性用化粧品の販路獲得への言及が今回の記載からなくなっている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「卸売事業においては、地域エリア深耕と連動した販売チャネルの統廃合を行うことで、売上の拡大とハーバーブランドの認知度向上とともに、株式会社ＨプラスＢライフサイエンスによる新規食品商材と男の美学株式会社による男性用化粧品の販路獲得、流通チャネルへの導入促進を積極的に進めてまいります。また、当社グループの商品開発力と製造技術力を戦略的に活用し、化粧品や食品の共同開発商品、ＰＢ商品やＯＥＭ事業の攻勢を強めてまいります。」
卸売チャネルの再編、新規食品・男性用化粧品の導入、共同開発・PB・OEM強化を継続して掲げている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「卸売事業においては、地域エリア深耕と連動した販売チャネルの統廃合を行うことで、売上の拡大とハーバーブランドの認知度向上とともに、株式会社ＨプラスＢライフサイエンスによる新規食品商材と男の美学株式会社による男性用化粧品の販路獲得、流通チャネルへの導入促進を積極的に進めてまいります。また、当社グループの商品開発力と製造技術力を戦略的に活用し、化粧品や食品の共同開発商品、ＰＢ商品やＯＥＭ事業の攻勢を強めてまいります。」
卸売チャネルの再編、新規食品・男性用化粧品の導入、共同開発・ＰＢ・ＯＥＭ強化を継続して掲げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「地域エリア深耕と連動した販売チャネルの統廃合を行うことで、売上の拡大とハーバーブランドの認知度向上とともに、株式会社ＨプラスＢライフサイエンスによる新規食品商材と男の美学株式会社による男性用化粧品の販路獲得、流通チャネルへの導入促進を積極的に進めてまいります。また、当社グループの商品開発力と製造技術力を戦略的に活用し、化粧品や食品の共同開発商品、ＰＢ商品やＯＥＭ事業の攻勢を強めてまいります。」
販売チャネルの再編、新規食品・男性用化粧品の導入、共同開発・ＰＢ・ＯＥＭを一体の卸売拡大策としている。