海外事業と為替変動による業績影響
FY2016に初出。25回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
富士フイルムホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。62社中29社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに21社。
- FY2026-H1海外売上高比率を更新有価証券報告書
「当社は世界各国で営業活動を行っており、海外売上高は約65％を占め、北米、欧州及びアジアが主要市場であります。」
海外売上高比率を前年度の約66％から約65％へ更新し、海外事業・為替変動リスクの基礎となる海外依存度を開示している。 - FY2025海外売上高比率を更新有価証券報告書
「当社グループは、世界の様々なマーケットにおいて製品及びサービスを提供しており、連結ベースでの海外売上高比率は当連結会計年度において約66％です。為替レートの変動が連結営業利益に与える影響は、米ドルに対して円が１円変動した場合は年間約10億円、ユーロに対して円が１円変動した場合は年間約８億円と試算しております。」
海外売上高比率を前年度の約65％から約66％へ更新し、為替感応度は米ドル約10億円、ユーロ約8億円を継続して開示している。 - FY2025-H1海外売上高比率を更新有価証券報告書
「当社は世界各国で営業活動を行っており、海外売上高は約67％を占め、北米、欧州及びアジアが主要市場であります。」
海外売上高比率を前年度の約65％から約67％へ更新し、海外事業・為替変動リスクの基礎となる海外依存度が上昇している。新たな事業等のリスクや重要な変更はないとしている。 - FY2024海外売上高比率・為替感応度を更新有価証券報告書
「当社グループは、世界の様々なマーケットにおいて製品及びサービスを提供しており、連結ベースでの海外売上高比率は当連結会計年度において約65％です。為替レートの変動が連結営業利益に与える影響は、米ドルに対して円が１円変動した場合は年間約10億円、ユーロに対して円が１円変動した場合は年間約８億円と試算しております。」
海外売上高比率を約65％とし、為替感応度を米ドル1円当たり年間約10億円、ユーロ1円当たり年間約8億円へ更新している。 - FY2024-Q3海外売上高比率を更新有価証券報告書
「当社は世界各国で営業活動を行っており、海外売上高は約65％を占め、北米、欧州及びアジアが主要市場であります。」
海外売上高比率を前四半期の約66％から約65％へ更新し、海外事業・為替変動リスクの基礎となる海外依存度を開示している。 - FY2023為替感応度を更新有価証券報告書
「為替レートの変動が連結営業利益に与える影響は、米ドルに対して円が１円変動した場合は年間約６億円、ユーロに対して円が１円変動した場合は年間約８億円と試算しております。」
為替感応度について、米ドルは年間約3億円から約6億円へ更新され、ユーロは年間約8億円とされた。 - FY2023-Q3海外売上高比率を更新有価証券報告書
「当社は世界各国で営業活動を行っており、海外売上高は約66％を占め、北米、欧州及びアジアが主要市場であります。」
海外売上高比率を前回の約65％から約66％へ更新し、海外事業・為替変動リスクの基礎となる海外依存度を開示している。 - FY2023-Q2海外売上高比率を更新有価証券報告書
「当社は世界各国で営業活動を行っており、海外売上高は約65％を占め、北米、欧州及びアジアが主要市場であります。」
海外売上高比率を前回の約64％から約65％へ更新し、海外事業・為替変動リスクの基礎となる海外依存度を開示している。 - FY2023-Q1海外売上高比率を更新有価証券報告書
「当社は世界各国で営業活動を行っており、海外売上高は約64％を占め、北米、欧州及びアジアが主要市場であります。」
海外売上高比率を前年度の約61％から約64％へ更新し、海外事業・為替変動リスクの基礎となる海外依存度を開示している。 - FY2022-Q2海外売上高比率を更新有価証券報告書
「当社は世界各国で営業活動を行っており、海外売上高は約61％を占め、北米、欧州及びアジアが主要市場であります。」
海外売上高比率を前回の約62％から約61％へ更新し、海外事業・為替変動リスクの基礎となる海外依存度を開示している。 - FY2022-Q1海外売上高比率を更新有価証券報告書
「当社は世界各国で営業活動を行っており、海外売上高は約62％を占め、北米、欧州及びアジアが主要市場であります。」
海外売上高比率を前年度の約57％から約62％へ更新し、海外事業・為替変動リスクの基礎となる海外依存度を開示している。 - FY2021為替感応度を更新有価証券報告書
「為替レートの変動が連結営業利益に与える影響は、米ドルに対して円が１円変動した場合は年間約３億円、ユーロに対して円が１円変動した場合は年間約８億円と試算しております。」
為替感応度について、従来の米ドル・ユーロ各年間約8億円という開示から、米ドルは約3億円、ユーロは約8億円へ更新した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
事業等のリスクについて、新たな発生や重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
事業等のリスクについて、新たな発生や重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
事業等のリスクについて、新たな発生や重要な変更はないとしている。 - FY2020為替感応度を新たに定量化有価証券報告書
「為替レートの変動が連結営業利益に与える影響は、米ドルに対して円が１円変動した場合は年間約８億円、ユーロに対して円が１円変動した場合は年間約８億円と試算しております。」
海外売上高比率約57％と先物予約等のヘッジ方針に加え、ドル・ユーロの1円変動による年間営業利益影響を各約8億円と定量化している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
事業等のリスクについて、新たな発生や重要な変更はないとしている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、世界のさまざまなマーケットにおいて製品及びサービスを提供しており、連結ベースでの海外売上高比率は当連結会計年度において約59％です。世界各地の経済情勢、とりわけ為替レートの変動は業績に大きく影響を及ぼす可能性があります。」
海外売上高約59％を背景に、世界経済・為替変動を業績リスクとする説明と、先物予約を中心とするヘッジ方針を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「連結ベースでの海外売上高比率は当連結会計年度において約59％です。世界各地の経済情勢、とりわけ為替レートの変動は業績に大きく影響を及ぼす可能性があります。」
海外売上高約59％を背景に、経済情勢・為替変動を業績リスクとし、米ドル・ユーロの先物予約を中心とするヘッジを継続している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「営業利益は、為替のマイナス影響等により、29,080百万円（前年同期比28.2％減）となりました。」
為替変動リスクがドキュメント ソリューションの営業利益に実際のマイナス影響として現れ、前年同期比28.2％減となった。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「当社グループの当連結会計年度における連結売上高は、光学・電子映像事業の電子映像分野や電子材料事業等で売上を伸ばしたものの、為替の円高によるマイナス影響（152,617百万円)やドキュメント事業の売上減少等により、2,322,163百万円（前年度比5.6％減）となりました。」
為替リスクが通期業績にも現実化し、円高によるマイナス影響額152,617百万円を開示している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「当社グループの当第３四半期連結累計期間における連結売上高は、フラットパネルディスプレイ材料事業、電子材料事業等で売上を伸ばしたものの、為替の円高によるマイナス影響等により、1,702,904百万円（前年同期比7.5％減）となりました。営業利益は、各事業において収益性の改善を進めたものの、為替の円高によるマイナス影響等により、114,139百万円（前年同期比14.8％減）となりました。」
円高のマイナス影響が第3四半期累計期間にも継続し、売上高・営業利益の前年同期比減少として現れている。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「当社グループの当第２四半期連結累計期間における連結売上高は、フラットパネルディスプレイ材料事業、電子材料事業等で売上を伸ばしたものの、為替の円高によるマイナス影響等により、1,120,937百万円（前年同期比8.6％減）となりました。」
為替変動の影響が第2四半期累計期間にも実際に現れ、連結売上高が前年同期比8.6％減となった。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「当社グループの当第１四半期連結累計期間における連結売上高は、フラットパネルディスプレイ材料事業、電子材料事業等で売上を伸ばしたものの、為替の円高によるマイナス影響等により、547,013百万円（前年同期比7.4％減）となりました。営業利益は、各事業において収益性の改善を進めたものの、為替の円高によるマイナス影響等により、27,561百万円（前年同期比23.8％減）となりました。」
従来リスクとしていた為替変動が当四半期に実際に発生し、売上高・営業利益へのマイナス影響として現れている。 - FY2016初出有価証券報告書
「連結ベースでの海外売上高比率は当連結会計年度において約60％です。世界各地の経済情勢、とりわけ為替レートの変動は業績に大きく影響を及ぼす可能性があります。」
海外売上高比率約60％を背景に、世界経済・為替変動を主要リスクとしている。先物予約を中心としたヘッジも実施。