読む価値
44定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
590.386
百万円書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第3四半期2026年1月1日〜2026年9月30日非連結（個別）日本基準営業利益-590百万円
経常利益-590百万円
純利益（親会社株主帰属）-601百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△13.05円
期末の財政状態
総資産2,593百万円
うち純資産 2,491 百万円自己資本比率 94.2%前期末比 -1.3pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
見通しと株主還元
年間配当予想0円 → 0円（0.0%）
業績の増減要因
営業収益がない一方、研究開発費369,385千円、その他の販売費及び一般管理費221,000千円を計上し、営業費用合計は590,386千円となった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（該当事項はありません）
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象2026年10月14日にTMS-008の治験計画届の調査期間が終了。2026年10月29日付でTME Pharma A.G.社との間でNOX-A12導入に関するタームシートを締結し、独占交渉権を獲得したが、最終契約締結は保証されていない。
減損損失9,737千円
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 減損損失 9,737千円
減価償却費889千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無
期末発行済株式数48,458,467
期末自己株式数10
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第3四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2026年1月1日〜2026年9月30日 |
| 営業利益 | -590百万円 |
| 経常利益 | -590百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -601百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △13.05円 |
| 自己資本比率 | 当期末 94.2 / 前期末 95.5 |
| 総資産 | 2,593百万円 |
| 純資産 | 2,491百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円（0.0%） |
| 減価償却費 | 889千円 |
| 減損損失 | 9,737千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 減損損失 9,737千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（該当事項はありません） |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 2026年10月14日にTMS-008の治験計画届の調査期間が終了。2026年10月29日付でTME Pharma A.G.社との間でNOX-A12導入に関するタームシートを締結し、独占交渉権を獲得したが、最終契約締結は保証されていない。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無 |
| 期末発行済株式数 | 48,458,467 |
| 期末自己株式数 | 10 |
| 業績の増減要因 | 営業収益がない一方、研究開発費369,385千円、その他の販売費及び一般管理費221,000千円を計上し、営業費用合計は590,386千円となった。 |
この書類が述べていない項目（15件）
売上高売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高通期業績予想業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。営業収益がない一方、研究開発費369.385百万円、その他の販売費及び一般管理費221.000百万円を計上したため。会社は、上市製品がなく研究開発を進める先行投資段階であり、導出先からのマイルストーン収入等に業績が大きく左右されるため、業績予想の策定が困難としている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。