読む価値
36軽微
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
210
百万円（営業損失の縮小額）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この資料の中身
決算説明資料2025年12月期（10カ月）会社の説明として取り出せた項目 5 件
決算の数字（この資料の要点は下の説明です）
営業利益-696百万円
経常利益-711百万円
純利益-716百万円
販管費240百万円
通期業績予想
営業費用900～1,300百万円
研究開発費600～900百万円
その他の販売管理費300～400百万円
この資料で会社が説明したこと
計画に対する自己評価会社が自分の計画に対して、自分でどう評価しているかです。
期初の営業費用見込みのレンジを下回った増減要因の内訳数字が動いた理由として、会社が挙げたものです。
- 営業費用の減少△210百万円
- 営業外収益の減少（前年のCORXEL株式配当金収入の反動）△342百万円
- 営業外費用の減少△53百万円
- 特別損失の減少△22百万円
新しい施策
- 北海道大学から新規シーズであるレゾルビン類縁体を導入
- 徳島大学・秋田大学と共同研究契約を締結
- 開発担当役員として横田尚久を選任
- 公式ブログ『ティムス通信』を開始
主要KPI会社が経営の目安として重視している指標です。
- ORION組入患者数59例
- ORION予定症例数740名
- ORION予定実施施設数150施設
- TMS-007 Ph2a mRS 0-1転帰率（TMS-007群）40.4%
- TMS-007 Ph2a mRS 0-1転帰率（プラセボ群）18.4%
- TMS-007 Ph2a症候性頭蓋内出血発症率0%
市場規模・シェア
- t-PAの2021年市場規模21億ドル
- 急性期脳梗塞患者数（主要7カ国計）130万人／年
- 日本の治療抵抗性高血圧の治療意思のある患者数130～260
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 資料の種類 | 決算説明資料 |
| 対象決算期 | 2025年12月期（10カ月） |
| 営業利益 | -696百万円 |
| 経常利益 | -711百万円 |
| 純利益 | -716百万円 |
| 販管費 | 240百万円 |
| 通期業績予想 | 営業費用 900～1,300百万円 / 研究開発費 600～900百万円 / その他の販売管理費 300～400百万円 |
| 計画に対する自己評価 | 期初の営業費用見込みのレンジを下回った |
| 増減要因の内訳 | 要因 営業費用の減少 / 金額 △210百万円、要因 営業外収益の減少（前年のCORXEL株式配当金収入の反動） / 金額 △342百万円、要因 営業外費用の減少 / 金額 △53百万円、要因 特別損失の減少 / 金額 △22百万円 |
| 主要KPI | 指標名 ORION組入患者数 / 値 59例 / 前年同期比 非開示、指標名 ORION予定症例数 / 値 740名 / 前年同期比 非開示、指標名 ORION予定実施施設数 / 値 150施設 / 前年同期比 非開示、指標名 TMS-007 Ph2a mRS 0-1転帰率（TMS-007群） / 値 40.4% / 前年同期比 非開示、指標名 TMS-007 Ph2a mRS 0-1転帰率（プラセボ群） / 値 18.4% / 前年同期比 非開示、指標名 TMS-007 Ph2a症候性頭蓋内出血発症率 / 値 0% / 前年同期比 非開示 |
| 市場規模・シェア | 項目 t-PAの2021年市場規模 / 値 21億ドル、項目 急性期脳梗塞患者数（主要7カ国計） / 値 130万人／年、項目 日本の治療抵抗性高血圧の治療意思のある患者数 / 値 130～260 |
| 新しい施策 | 北海道大学から新規シーズであるレゾルビン類縁体を導入、徳島大学・秋田大学と共同研究契約を締結、開発担当役員として横田尚久を選任、公式ブログ『ティムス通信』を開始 |
この書類が述べていない項目（19件）
売上高売上総利益率営業利益率当四半期3か月の実績通期予想に対する進捗率セグメント別実績単価と数量の指標店舗数・拠点数従業員数業績見通しの前提見通しに織り込んだリスク額中期経営計画の目標財務目標年間配当配当性向自己株式取得設備投資額受注高・受注残高質疑応答の論点
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。営業費用が低位で推移したこと、および10カ月の変則決算であることから営業費用が減少した。経常損失については、前年にCORXEL株式の配当金収入があった反動で営業外収益がなくなったことが理由として示されている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。