読む価値
51定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
10
カ月書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年3月1日〜2025年12月31日非連結（個別）日本基準営業利益-696百万円
経常利益-711百万円
純利益（親会社株主帰属）-716百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△16.08円
期末の財政状態
総資産2,865百万円
うち純資産 2,771 百万円自己資本比率 95.5%前期末比 +3.4pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-779
投資-2
財務+640
純増減-141
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高2,781百万円
セグメント別売上高医薬品開発事業（単一セグメントのため記載省略）
セグメント別利益医薬品開発事業（単一セグメントのため記載省略）
見通しと株主還元
年間配当予想0円 銭 → 0円 銭
業績の増減要因
TMS-008の次相臨床試験の検討による一部費用の翌事業年度への時期ずれ、社内外の探索・研究活動費の抑制等により営業費用が見込みを下回った。新株予約権発行費と固定資産の減損損失も計上した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
減損損失金額 3,709千円 / 対象資産 固定資産
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 減損損失 3,709千円
減価償却費262千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 機関投資家・アナリスト向け
期末発行済株式数45,485,767
期末自己株式数10
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2025年3月1日〜2025年12月31日 |
| 営業利益 | -696百万円 |
| 経常利益 | -711百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -716百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △16.08円 |
| 自己資本比率 | 当期末 95.5 / 前期末 92.1 |
| 総資産 | 2,865百万円 |
| 純資産 | 2,771百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -779百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -2百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 640百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 2,781百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 銭 → 0円 銭 |
| セグメント別売上高 | 医薬品開発事業（単一セグメントのため記載省略） |
| セグメント別利益 | 医薬品開発事業（単一セグメントのため記載省略） |
| 減価償却費 | 262千円 |
| 減損損失 | 金額 3,709千円 / 対象資産 固定資産 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 減損損失 3,709千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 機関投資家・アナリスト向け |
| 期末発行済株式数 | 45,485,767 |
| 期末自己株式数 | 10 |
| 業績の増減要因 | TMS-008の次相臨床試験の検討による一部費用の翌事業年度への時期ずれ、社内外の探索・研究活動費の抑制等により営業費用が見込みを下回った。新株予約権発行費と固定資産の減損損失も計上した。 |
この書類が述べていない項目（10件）
売上高売上高営業利益率通期業績予想業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。決算期変更の経過期間に伴う10カ月決算。営業費用が見込みを下回った理由として、TMS-008の次相臨床試験の検討による一部費用の翌期へのずれ、社内外の探索・研究活動費の抑制等を挙げている。経常損失は新株予約権発行費、当期純損失は固定資産の減損損失の計上により発生した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。