読む価値
46定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
50.765
百万円（営業損失の赤字幅拡大額）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2025年３月１日〜2025年５月31日非連結（個別）日本基準営業利益-274百万円
経常利益-285百万円
純利益（親会社株主帰属）-286百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△6.75円
期末の財政状態
総資産3,214百万円
うち純資産 3,091 百万円自己資本比率 95.3%前期末比 +3.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
見通しと株主還元
年間配当予想0円 → 0円（0.0%）
業績の増減要因
パイプライン開発・拡充に伴う研究開発費171,841千円、その他の販売費及び一般管理費102,173千円の計上により営業費用が274,015千円となりました。加えて、新株予約権発行費10,557千円、株式交付費1,440千円を計上しました。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象2025年6月30日までに第10回新株予約権の一部が行使され、普通株式500,000株、資本金39,837千円、資本準備金39,837千円が増加しました。また、2025年7月15日付で資本金・資本準備金を各702,327千円減少させ、その他資本剰余金1,404,655千円を繰越利益剰余金の欠損填補に充当しました。
減損損失677千円
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 減損損失 677千円
減価償却費33千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無
期末発行済株式数44,860,067
期末自己株式数10
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2025年３月１日〜2025年５月31日 |
| 営業利益 | -274百万円 |
| 経常利益 | -285百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -286百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △6.75円 |
| 自己資本比率 | 当期末 95.3 / 前期末 92.1 |
| 総資産 | 3,214百万円 |
| 純資産 | 3,091百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円（0.0%） |
| 減価償却費 | 33千円 |
| 減損損失 | 677千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 減損損失 677千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 2025年6月30日までに第10回新株予約権の一部が行使され、普通株式500,000株、資本金39,837千円、資本準備金39,837千円が増加しました。また、2025年7月15日付で資本金・資本準備金を各702,327千円減少させ、その他資本剰余金1,404,655千円を繰越利益剰余金の欠損填補に充当しました。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無 |
| 期末発行済株式数 | 44,860,067 |
| 期末自己株式数 | 10 |
| 業績の増減要因 | パイプライン開発・拡充に伴う研究開発費171,841千円、その他の販売費及び一般管理費102,173千円の計上により営業費用が274,015千円となりました。加えて、新株予約権発行費10,557千円、株式交付費1,440千円を計上しました。 |
この書類が述べていない項目（15件）
売上高売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高通期業績予想業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。パイプラインの開発・拡充に伴い、研究開発費171,841千円、その他の販売費及び一般管理費102,173千円を計上し、営業費用が合計274,015千円となりました。また、新株予約権発行費10,557千円、株式交付費1,440千円を計上したことにより、経常損失も拡大しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。