読む価値
44定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
1937
百万円（当期純利益の前年同期比減少額）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この資料の中身
決算説明資料2023年2月期 通期会社の説明として取り出せた項目 7 件
決算の数字（この資料の要点は下の説明です）
売上高0百万円
営業利益-520百万円
経常利益-861百万円
純利益-860百万円
通期業績予想
営業利益-520百万円
当期純利益-860百万円
この資料で会社が説明したこと
計画に対する自己評価会社が自分の計画に対して、自分でどう評価しているかです。
通期損失は業績予想より圧縮増減要因の内訳数字が動いた理由として、会社が挙げたものです。
- Biogenのオプション権行使による前期の一時金収入1,946百万円
- 営業費用の減少290百万円
- 研究開発費の減少6百万円
- 営業外費用の増加（株式公開費用）246百万円
業績見通しの前提予想を立てるときに、会社が置いた条件です。
研究開発費500～800百万円
その他の販売管理費350～450百万円
新しい施策
- TMS-007（BIIB131）のPh2b臨床試験をBiogenが2023年上半期に開始予定
- TMS-008について2024年2月期に治験届を提出しPh1開始予定
- 蓮見惠司が2023年4月1日付で常勤取締役に就任
- 社内外のプログラムによるパイプライン拡充
主要KPI会社が経営の目安として重視している指標です。
- TMS-007 Ph2aのmRS 0-1転帰率40.4%
- プラセボ群のmRS 0-1転帰率18.4%
- TMS-007 Ph2aの被験患者数52人
- TMS-007 Ph2b想定症例数760人
市場規模・シェア
- 急性期脳梗塞患者数（主要7カ国）130万人/年
- t-PAの2021年市場規模21億ドル
- TMS-007の潜在的適応率（推定）75%
従業員数
人数14名
基準日2023年2月末日
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 資料の種類 | 決算説明資料 |
| 対象決算期 | 2023年2月期 通期 |
| 売上高 | 0百万円 |
| 営業利益 | -520百万円 |
| 経常利益 | -861百万円 |
| 純利益 | -860百万円 |
| 通期業績予想 | 営業利益 -520百万円 / 当期純利益 -860百万円 |
| 計画に対する自己評価 | 通期損失は業績予想より圧縮 |
| 増減要因の内訳 | 要因 Biogenのオプション権行使による前期の一時金収入 / 金額 1,946百万円、要因 営業費用の減少 / 金額 290百万円、要因 研究開発費の減少 / 金額 6百万円、要因 営業外費用の増加（株式公開費用） / 金額 246百万円 |
| 主要KPI | 指標名 TMS-007 Ph2aのmRS 0-1転帰率 / 値 40.4% / 前年同期比 非開示、指標名 プラセボ群のmRS 0-1転帰率 / 値 18.4% / 前年同期比 非開示、指標名 TMS-007 Ph2aの被験患者数 / 値 52人 / 前年同期比 非開示、指標名 TMS-007 Ph2b想定症例数 / 値 760人 / 前年同期比 非開示 |
| 従業員数 | 人数 14名 / 基準日 2023年2月末日 |
| 業績見通しの前提 | 研究開発費 500～800百万円 / その他の販売管理費 350～450百万円 |
| 市場規模・シェア | 対象 急性期脳梗塞患者数（主要7カ国） / 値 130万人/年、対象 t-PAの2021年市場規模 / 値 21億ドル、対象 TMS-007の潜在的適応率（推定） / 値 75% |
| 新しい施策 | TMS-007（BIIB131）のPh2b臨床試験をBiogenが2023年上半期に開始予定、TMS-008について2024年2月期に治験届を提出しPh1開始予定、蓮見惠司が2023年4月1日付で常勤取締役に就任、社内外のプログラムによるパイプライン拡充 |
この書類が述べていない項目（17件）
売上総利益率営業利益率販管費当四半期3か月の実績通期予想に対する進捗率セグメント別実績単価と数量の指標店舗数・拠点数見通しに織り込んだリスク額中期経営計画の目標財務目標年間配当配当性向自己株式取得設備投資額受注高・受注残高質疑応答の論点
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。前期はBiogenのオプション権行使による一時金収入があったが、当期は収益が発生しなかったため。営業費用は、TMS-007関連費用がなくなったことなどから減少した一方、営業外費用は株式公開費用の増加により増加した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。