読む価値
50定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-85.3
%書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年4月1日〜2026年3月31日非連結（個別）日本基準売上高200百万円前年比 -85.3%
営業利益-787百万円
経常利益-760百万円
純利益（親会社株主帰属）-761百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△29.58円
売上高営業利益率△393.9%
期末の財政状態
総資産1,318百万円
うち純資産 863 百万円自己資本比率 65.5%前期末比 +2.1pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-577
投資-8
財務+17
純増減-568
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高969百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高予想値 1,100～1,500 / 対前期増減率 549.9～749.9%
営業利益予想値 5～50 / 対前期増減率 非開示
経常利益予想値 45～90 / 対前期増減率 非開示
純利益予想値 45～90 / 対前期増減率 非開示
年間配当予想0.00円 → 0.00円
業績の増減要因
前事業年度に大型の導出契約に伴う契約一時金収入が計上された反動に加え、当事業年度に研究開発投資を継続的に実施したこと。
継続企業の前提に関する記載
重要事象等の記載あり。当事業年度に重要な営業損失を計上し、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる事象又は状況が存在するが、重要な不確実性は認められないと判断。なお、継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません。
特別損益の内訳固定資産売却益 58千円、計上なし －
減価償却費20,993千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家、アナリスト向け）
期末発行済株式数25,794,300株
期末自己株式数－株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2026年3月31日 |
| 売上高 | 200百万円（前年比 -85.3%） |
| 営業利益 | -787百万円 |
| 経常利益 | -760百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -761百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △29.58円 |
| 売上高営業利益率 | △393.9% |
| 自己資本比率 | 当期末 65.5 / 前期末 63.4 |
| 総資産 | 1,318百万円 |
| 純資産 | 863百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -577百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -8百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 17百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 969百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 予想値 1,100～1,500 / 対前期増減率 549.9～749.9% / 営業利益 予想値 5～50 / 対前期増減率 非開示 / 経常利益 予想値 45～90 / 対前期増減率 非開示 / 純利益 予想値 45～90 / 対前期増減率 非開示 |
| 年間配当予想 | 0.00円 → 0.00円 |
| 減価償却費 | 20,993千円 |
| 特別損益の内訳 | 固定資産売却益 58千円、計上なし － |
| 継続企業の前提に関する記載 | 重要事象等の記載あり。当事業年度に重要な営業損失を計上し、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる事象又は状況が存在するが、重要な不確実性は認められないと判断。なお、継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家、アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 25,794,300株 |
| 期末自己株式数 | －株 |
| 業績の増減要因 | 前事業年度に大型の導出契約に伴う契約一時金収入が計上された反動に加え、当事業年度に研究開発投資を継続的に実施したこと。 |
この書類が述べていない項目（9件）
業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。前事業年度において大型の導出契約に伴う契約一時金収入が計上された反動に加え、当事業年度においては研究開発投資を継続的に実施したことによるもの。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。