読む価値
54定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
—
書類が数値を示している場合のみ表示します。書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。経営計画として書かれたこと
年次の再掲売上高+78.2%
基準 673,532目標1,200,000千円
営業利益-79.5%
基準 640,436目標131,000千円
当期純利益-84.2%
基準 631,249目標100,000千円
線は、書類が示す基準の水準から目標の水準までの上がり幅です。傾きは、この書類の中で最も大きい伸び幅を基準にしています。点線の数値は、会社が伸び幅を示していないため、公表された2つの数値から算出したものです。
前の計画はどうなったか2024年3月期期初計画：売上高1,039,000、営業利益31,000、経常利益30,000、当期純利益20,000 → 2024年3月期実績：売上高673,532、営業利益△649,554、経常利益△636,371、当期純利益△641,317-35.2%公表された2つの数値から算出
分野別の投資額分野 研究開発費・治験費用 / 金額 416,704千円、分野 研究開発費・基礎研究費 / 金額 429,252千円、分野 人員採用 / 金額 65,043千円、分野 ボストン子会社設立 / 金額 100,000千円
重点施策
01既存パイプラインの価値最大化
02持続的成長のための研究開発
03膨大な潜在市場に向けた事業展開
04パイプラインの創出 研究開発の推進
05開発を進めて収益を拡大
06エリアの拡大による収益最大化
07知財の強化による契約獲得
08知財の延長による収益獲得
09知財戦略の強化
10組織の拡充、基盤の強化
11共同研究先の拡大
計画の前提TLG-001の潜在市場は製品価格15万円で試算、TLM-003およびTLM-007は単価3,000円、年間10本使用を前提、TLM-001は単価1,000円、年間10本使用を前提、TAMは当社によるシミュレーションを基とした仮説であり、各製品販売価格は未定、1ドル＝142円で算出、契約一時金等の日本円概算は、1ドル＝148円28銭、1ユーロ＝143円43銭で換算
非財務目標指標 新規研究契約 / 目標値 5～10本/年間 / 時期 年間、指標 TLG-001上市 / 目標値 上市予定 / 時期 2027年度
対象市場の規模対象 TLG-001 / 市場規模 27兆6000億円 / 成長率 日本＋0.5%、アメリカ＋1.6%、欧州＋1.6%、アジア＋1.5% / 出典 世界銀行グループ統計データ、Holden et al. Global Myopia Trends 2000-2050、Li Li Tan et al.、Millodot et al.、Global Data、対象 TLG-005 / 市場規模 15兆3000億円 / 成長率 パーキンソン病＋2.1%、うつ病＋2.1%、軽度認知障害＋3.1% / 出典 世界銀行グループ統計データ、Global Data等、対象 TLM-003・TLM-007 / 市場規模 5兆5000億円 / 成長率 日本＋0.5%、アメリカ＋1.6%、欧州＋1.6%、アジア＋1.5% / 出典 世界銀行グループ統計データ、Holden et al.、Global Data等、対象 TLM-001 / 市場規模 6700億円 / 成長率 日本▲0.2%、アメリカ＋0.5%、イギリス＋0.2%、ドイツ＋0.2%、フランス＋0.5% / 出典 世界銀行グループ統計データ、Global Data等、対象 中国オルソケラトロジー市場 / 市場規模 13.7兆円 / 成長率 非開示 / 出典 メニコン決算説明会
会社が挙げているリスク
医薬品、医療機器等法その他の規制に関する事項
競合について
資源投入リスク
見直し・取り下げの理由
TLG-005についての共同研究の契約一時金6億円の遅延、TLG-001の検証的臨床試験およびその後に実施される統計解析に係る費用が契約金額を超過する見込みとなり契約損失引当金として328百万円を計上、参天製薬との実施許諾契約が解約、ロート製薬と点眼薬に関する知的財産権実施許諾契約を締結し契約一時金として4億5千万円を計上
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 計画の名称 | 事業計画及び成長可能性に関する事項 |
| 計画期間 | 2025年3月期 |
| 計画に対する動き | 年次の再掲 |
| 売上高目標 | 2024年3月期実績：673,532 → 2025年3月期計画：1,200,000 |
| 営業利益目標 | 2024年3月期実績：△640,436 → 2025年3月期計画：131,000 |
| 当期純利益目標 | 2024年3月期実績：△631,249 → 2025年3月期計画：100,000 |
| 分野別の投資額 | 分野 研究開発費・治験費用 / 金額 416,704千円、分野 研究開発費・基礎研究費 / 金額 429,252千円、分野 人員採用 / 金額 65,043千円、分野 ボストン子会社設立 / 金額 100,000千円 |
| 非財務目標 | 指標 新規研究契約 / 目標値 5～10本/年間 / 時期 年間、指標 TLG-001上市 / 目標値 上市予定 / 時期 2027年度 |
| 計画の前提 | TLG-001の潜在市場は製品価格15万円で試算、TLM-003およびTLM-007は単価3,000円、年間10本使用を前提、TLM-001は単価1,000円、年間10本使用を前提、TAMは当社によるシミュレーションを基とした仮説であり、各製品販売価格は未定、1ドル＝142円で算出、契約一時金等の日本円概算は、1ドル＝148円28銭、1ユーロ＝143円43銭で換算 |
| 重点施策 | 既存パイプラインの価値最大化、持続的成長のための研究開発、膨大な潜在市場に向けた事業展開、パイプラインの創出 研究開発の推進、開発を進めて収益を拡大、エリアの拡大による収益最大化、知財の強化による契約獲得、知財の延長による収益獲得、知財戦略の強化、組織の拡充、基盤の強化、共同研究先の拡大 |
| 前計画の実績 | 2024年3月期期初計画：売上高1,039,000、営業利益31,000、経常利益30,000、当期純利益20,000 → 2024年3月期実績：売上高673,532、営業利益△649,554、経常利益△636,371、当期純利益△641,317 |
| 見直し・取り下げの理由 | TLG-005についての共同研究の契約一時金6億円の遅延、TLG-001の検証的臨床試験およびその後に実施される統計解析に係る費用が契約金額を超過する見込みとなり契約損失引当金として328百万円を計上、参天製薬との実施許諾契約が解約、ロート製薬と点眼薬に関する知的財産権実施許諾契約を締結し契約一時金として4億5千万円を計上 |
| 対象市場の規模 | 対象 TLG-001 / 市場規模 27兆6000億円 / 成長率 日本＋0.5%、アメリカ＋1.6%、欧州＋1.6%、アジア＋1.5% / 出典 世界銀行グループ統計データ、Holden et al. Global Myopia Trends 2000-2050、Li Li Tan et al.、Millodot et al.、Global Data、対象 TLG-005 / 市場規模 15兆3000億円 / 成長率 パーキンソン病＋2.1%、うつ病＋2.1%、軽度認知障害＋3.1% / 出典 世界銀行グループ統計データ、Global Data等、対象 TLM-003・TLM-007 / 市場規模 5兆5000億円 / 成長率 日本＋0.5%、アメリカ＋1.6%、欧州＋1.6%、アジア＋1.5% / 出典 世界銀行グループ統計データ、Holden et al.、Global Data等、対象 TLM-001 / 市場規模 6700億円 / 成長率 日本▲0.2%、アメリカ＋0.5%、イギリス＋0.2%、ドイツ＋0.2%、フランス＋0.5% / 出典 世界銀行グループ統計データ、Global Data等、対象 中国オルソケラトロジー市場 / 市場規模 13.7兆円 / 成長率 非開示 / 出典 メニコン決算説明会 |
| 認識するリスク | 医薬品、医療機器等法その他の規制に関する事項、競合について、資源投入リスク |
| 公表日 | 2024年6月24日 |
この書類が述べていない項目（10件）
営業利益率目標ROE目標ROIC目標配当性向・DOEの方針自己株式取得の方針資本コストPBR・株価に関する自己評価投資計画の総額セグメント別目標取締役会決議日
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。2024年3月期については、TLG-005の共同研究契約における契約一時金6億円の遅延、TLG-001の検証的臨床試験等の費用超過見込みによる契約損失引当金328百万円の計上、参天製薬との契約解約、ロート製薬との実施許諾契約による契約一時金4億5千万円の計上を挙げている。2025年3月期の予想は、各パイプラインの実施許諾契約・マイルストーン・契約一時金による売上と、研究開発・知財戦略の強化、人材採用・組織拡大を前提としている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。